齋藤 尚登

主席研究員

齋藤 尚登

Naoto SAITO

所属調査本部

「トランプ2.0」が世界経済を翻弄しています。米中の高関税のかけあいは、事実上の禁輸措置の様相を呈していましたが、急転直下、2025年5月14日には相互に115%の大幅引き下げが実現しました。しかし、今後の関税交渉は難航も想定されます。このような中、激変する情勢を的確に捉える必要性はいよいよ増しています。
中国経済について、不動産不況は4年が経過しました。逆資産効果が消費の足を引っ張る中で、政府は自動車・家電の買い替え促進策(補助金政策)を打ち出し、効果が出ています。しかし、需要の先食いにより、2026年には、その反動が懸念されるなど、先行きには警戒感が台頭しています。不動産問題と金融リスク、少子高齢化問題など長期的・構造的問題は山積しています。こうした問題意識をもって、調査・研究とアウトプットを行います。

研究員・コンサルタントへの 取材・執筆・講演のご相談やご依頼はこちら
  • 中国経済
  • 1998年

    大和総研入社、中国・アジア経済担当を経て、欧州株式担当

  • 2003~2010年

    大和北京にて、中国経済、株式市場制度を担当

  • 2010年

    中国経済、株式市場制度を担当

  • 2015年

    主席研究員

  • 2023年

    経済調査部長 主席研究員

  • 2025年

    調査本部長付担当部長(特命) 主席研究員 中国経済を担当

  • 財務省 財務総合政策研究所 中国研究会委員(2017年度~)
  • 金融庁 中国金融研究会委員(2018年度~)
  • 日本証券アナリスト協会認定アナリスト