パンデミック（感染症・伝染病の世界的流行）や地政学リスクの高まりなど、外部環境の急速な変化が企業業績を大きく左右する時代にあり、改めて企業の存在意義が問われています。サステナビリティ経営は、持続可能な社会形成への貢献を通して、企業自体の持続可能性を追求する試みであり、企業理念や創業の精神を社内外のステークホルダーに対してわかりやすく具体的に示すための指針となります。現在の延長線上にはない未来を見据え、自社が注力すべき社会課題を特定し、課題解決に向けた施策を推進することこそが、変化の激しい時代における生き残りの鍵であると考えられます。特に地球規模で進む気候変動への対応は急務であり、脱炭素社会に向けたビジネスモデルの変革が求められています。大和総研は、このようなサステナビリティ経営に関わる課題に対し、個々の企業の置かれた立場に寄り添い、課題解決に向けたご支援をいたします。

サステナビリティに関するコンサルティング

サステナビリティビジョンの策定

サステナビリティ経営の推進にとって重要なタスクの一つがマテリアリティ（取り組むべき社会課題）の特定となります。マテリアリティ特定においては、そのプロセスも重要になります。大和総研では、独自のフレームワークを用いて企業のマテリアリティ特定をステップバイステップでご支援するほか、マテリアリティ特定後の施策の方向性やアクションプランのとりまとめ、サステナビリティ経営推進のための体制整備についてもサポートいたします。

サステナビリティ開示支援

コーポレートガバナンス報告書、有価証券報告書などの開示資料におけるサステナビリティ開示の義務化が進んでいます。大和総研ではサステナビリティビジョンの策定とともに、開示資料作成のご支援など、サステナビリティへの取組みを対外的に示すためのサポートも行っています。

気候変動への対応に関わるコンサルティング

TCFD提言に基づく気候変動財務開示の支援

様々な重要な社会課題の中においても、特に気候変動への対応は急務です。気候変動に関わるリスク・機会を特定することは、単に開示の義務化への対応というだけではなく、自社の立ち位置、既存ビジネスの継続性、新たなビジネスの可能性などを確認して、来るべき脱炭素社会に適応したビジネスモデルを構築するための重要なプロセスです。
大和総研では、エネルギー、気象の専門家と経営コンサルタントが一体となり、複数のシナリオを用いた気候変動に関わるリスク・機会の特定、定量化、対応策策定のサポートを行うことで、形式的ではない経営判断材料としても活用できる資料作成をご支援いたします。

脱炭素社会に向けた移行計画の策定支援

日本は国として2050年のカーボンニュートラルを目指すことを宣言していますが、各企業においてもカーボンニュートラルを目標に掲げているケースが増えてきています。その中では、カーボンニュートラルを目標として掲げるだけではなく、どのように目標に向かって進んでいくのかというプロセスや具体的な削減策、つまり脱炭素移行計画を示すことが求められてきています。大和総研では、業種にあった脱炭素移行のためのオプションの調査・提示やGHG排出量削減シミュレーション作成などの支援を通じ、移行計画の策定をサポートいたします。

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