サマリー
◆国家統計局の製造業PMIは2月の51.0から3月には53.1へと大幅に改善した一方、HSBCの製造業PMIは2月の49.6から3月は48.3に悪化した。PMIは50を超えると経済の拡大を、50未満だと収縮を表す。3月は方向性が真逆となっただけでなく、その差がさらに拡大した。
◆国家統計局のPMI、その季節調整済みPMI、そしてHSBCのPMIと、工業生産との相関を調べると、国家統計局の季節調整済みPMIとの相関が最も高い。これは、国家統計局のPMIと工業生産統計がともに、大企業中心であるためと考えられる。中小企業を含めた景気の実態を感じるには、HSBCのPMIが優れ、マクロ統計の先行きを占うのであれば、国家統計局のPMIに季節調整を施したものがより有効ということになる。
◆国家統計局の季節調整済みPMIは、工業生産と輸出に高い相関と先行性を有する。国家統計局の季節調整済みPMIと日米欧合成PMIという先行指標は、工業生産は2012年1月~2月に、輸出は同3月~5月に底打ちし、その後は改善に向かうことを示唆している。
◆国家統計局のPMI、その季節調整済みPMI、そしてHSBCのPMIと、工業生産との相関を調べると、国家統計局の季節調整済みPMIとの相関が最も高い。これは、国家統計局のPMIと工業生産統計がともに、大企業中心であるためと考えられる。中小企業を含めた景気の実態を感じるには、HSBCのPMIが優れ、マクロ統計の先行きを占うのであれば、国家統計局のPMIに季節調整を施したものがより有効ということになる。
◆国家統計局の季節調整済みPMIは、工業生産と輸出に高い相関と先行性を有する。国家統計局の季節調整済みPMIと日米欧合成PMIという先行指標は、工業生産は2012年1月~2月に、輸出は同3月~5月に底打ちし、その後は改善に向かうことを示唆している。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
同じカテゴリの最新レポート
-
中国:物価高をピッグサイクルが救う?
農作物安全保障、通貨価値安定に不可欠なピッグサイクルの平滑化
2026年06月10日
-
中国経済見通し:2026年4月は急減速
固定資産投資は再び前年割れ、小売売上は微増にとどまる
2026年05月26日
-
中国版「就職氷河期」への懸念
中国若年層の高失業率問題の構造要因、解決の決定打はない
2026年05月21日
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
-
コーポレートガバナンス・コードの改訂案が公表
本質的な取組みと丁寧なエクスプレインが期待される
2026年04月27日
-
第229回日本経済予測
混迷する中東情勢、その先で問われる日本経済の構造転換①「持続的成長」の条件、②資産形成と成長の好循環、を検証
2026年05月25日
-
変革迫られる学校法人の資産運用
AOP対応は、少子化・インフレの荒波を乗り越えるための第一歩
2026年05月07日
-
日本経済見通し(2026年4月)
中東情勢緊迫による景気下振れリスク上昇で4月利上げは見送りか
2026年04月21日
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
コーポレートガバナンス・コードの改訂案が公表
本質的な取組みと丁寧なエクスプレインが期待される
2026年04月27日
第229回日本経済予測
混迷する中東情勢、その先で問われる日本経済の構造転換①「持続的成長」の条件、②資産形成と成長の好循環、を検証
2026年05月25日
変革迫られる学校法人の資産運用
AOP対応は、少子化・インフレの荒波を乗り越えるための第一歩
2026年05月07日
日本経済見通し(2026年4月)
中東情勢緊迫による景気下振れリスク上昇で4月利上げは見送りか
2026年04月21日

