サマリー
◆国家統計局の製造業PMIは2月の51.0から3月には53.1へと大幅に改善した一方、HSBCの製造業PMIは2月の49.6から3月は48.3に悪化した。PMIは50を超えると経済の拡大を、50未満だと収縮を表す。3月は方向性が真逆となっただけでなく、その差がさらに拡大した。
◆国家統計局のPMI、その季節調整済みPMI、そしてHSBCのPMIと、工業生産との相関を調べると、国家統計局の季節調整済みPMIとの相関が最も高い。これは、国家統計局のPMIと工業生産統計がともに、大企業中心であるためと考えられる。中小企業を含めた景気の実態を感じるには、HSBCのPMIが優れ、マクロ統計の先行きを占うのであれば、国家統計局のPMIに季節調整を施したものがより有効ということになる。
◆国家統計局の季節調整済みPMIは、工業生産と輸出に高い相関と先行性を有する。国家統計局の季節調整済みPMIと日米欧合成PMIという先行指標は、工業生産は2012年1月~2月に、輸出は同3月~5月に底打ちし、その後は改善に向かうことを示唆している。
◆国家統計局のPMI、その季節調整済みPMI、そしてHSBCのPMIと、工業生産との相関を調べると、国家統計局の季節調整済みPMIとの相関が最も高い。これは、国家統計局のPMIと工業生産統計がともに、大企業中心であるためと考えられる。中小企業を含めた景気の実態を感じるには、HSBCのPMIが優れ、マクロ統計の先行きを占うのであれば、国家統計局のPMIに季節調整を施したものがより有効ということになる。
◆国家統計局の季節調整済みPMIは、工業生産と輸出に高い相関と先行性を有する。国家統計局の季節調整済みPMIと日米欧合成PMIという先行指標は、工業生産は2012年1月~2月に、輸出は同3月~5月に底打ちし、その後は改善に向かうことを示唆している。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
同じカテゴリの最新レポート
-
中国経済見通し:内需不振で強まる減速傾向
2026年は自動車販売台数も急減速(あるいは減少)か
2025年09月24日
-
中国:力不足、あるいは迷走する政策と景気減速
依然不透明なトランプ関税2.0の行方
2025年08月22日
-
中国:年後半減速も2025年は5%前後を達成へ
不動産不況、需要先食い、トランプ関税2.0の行方
2025年07月22日
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
第226回日本経済予測(改訂版)
低成長・物価高の日本が取るべき政策とは?①格差問題、②財政リスク、を検証
2025年09月08日
-
聖域なきスタンダード市場改革議論
上場維持基準などの見直しにも言及
2025年09月22日
-
今後の証券業界において求められる不正アクセス等防止策とは
金融庁と日本証券業協会がインターネット取引の新指針案を公表
2025年09月01日
-
日本経済見通し:2025年9月
トランプ関税で対米輸出が大幅減、製造業や賃上げ等への影響は?
2025年09月25日
-
中国:2025年と今後10年の長期経済見通し
25年:2つの前倒しの反動。長期:総需要減少と過剰投資・債務問題
2025年01月23日
第226回日本経済予測(改訂版)
低成長・物価高の日本が取るべき政策とは?①格差問題、②財政リスク、を検証
2025年09月08日
聖域なきスタンダード市場改革議論
上場維持基準などの見直しにも言及
2025年09月22日
今後の証券業界において求められる不正アクセス等防止策とは
金融庁と日本証券業協会がインターネット取引の新指針案を公表
2025年09月01日
日本経済見通し:2025年9月
トランプ関税で対米輸出が大幅減、製造業や賃上げ等への影響は?
2025年09月25日
中国:2025年と今後10年の長期経済見通し
25年:2つの前倒しの反動。長期:総需要減少と過剰投資・債務問題
2025年01月23日