藤原 翼

専門分野

• 米国経済/金融

所属

ニューヨークリサーチセンター

経歴

その他

• 日本証券アナリスト協会認定アナリスト

執筆レポート・コラム

• • 経済予測

  主要国経済Outlook 2024年4月号（No.449）

  経済見通し：世界、日本、米国、欧州、中国

  2024年03月25日

• • 米国

  米国経済見通し 転換期を迎える金融政策

  次回FOMCでQTのペース減速、2024年央に利下げへと転換する見込み

  2024年03月22日

• • 経済予測

  主要国経済Outlook　2024年3月号（No.448）

  経済見通し：世界、日本、米国、欧州、中国

  2024年02月26日

• • 米国

  米国経済見通し インフレ圧力を緩和するカギは何か？

  ポジティブ・サプライズ継続には労働生産性の改善が不可欠

  2024年02月22日

• • 米国

  米GDP 前期比年率＋3.3％と堅調さを維持

  2023年10-12月期米GDP：個人消費は依然として好調

  2024年01月29日

• • 米国

  非農業部門雇用者数は＋21.6万人に加速

  2023年12月米雇用統計：緩やかな悪化トレンドは継続も底堅い

  2024年01月09日

• • 経済予測

  主要国経済Outlook 2024年1月号（No.446）

  経済見通し：世界、日本、米国、欧州、中国

  2023年12月22日

• • 米国

  2024年の米国経済見通し

  ①個人消費の腰折れ、②インフレ率の高止まり、③政治の停滞がリスク

  2023年12月21日

• • 米国

  FOMC 2024年に合計0.75％ptの利下げを示唆

  しかし、利下げ幅に関しては過度にハト派的な想定をすべきではない

  2023年12月14日

• • 米国

  非農業部門雇用者数は＋19.9万人に加速

  2023年11月米雇用統計：失業率は低下し、雇用環境の底堅さを示す

  2023年12月12日

• • 経済予測

  主要国経済Outlook 2023年12月号（No.445）

  経済見通し：世界、日本、米国、欧州、中国

  2023年11月24日

• • 米国

  米国経済見通し　懸念される個人消費の下振れ

  インフレの高止まりリスクもくすぶる

  2023年11月22日

• • 米国

  非農業部門雇用者数は＋15.0万人に減速

  2023年10月米雇用統計：総じて悪い結果だが、トレンドの評価には慎重さが必要

  2023年11月06日

• • 米国

  FOMC　2会合連続で金利据え置きを決定

  追加利上げは慎重に判断すると繰り返し、ハト派的な印象を醸成

  2023年11月02日

• • 米国

  米GDP 前期比年率＋4.9％と大幅に加速

  2023年7-9月期米GDP：2021年10-12月期以来の高い伸び

  2023年10月27日

• • 金融経済教育
  • 資産運用・投資主体

  ゲーム教材は学校の金融経済教育における有効な手段となるか

  米国などの事例では幅広い活用方法が見られる

  2023年08月01日

• • 金融経済教育
  • 資産運用・投資主体

  学校の金融経済教育をどのようにサポートすべきか～米国の事例から探る～

  2023年06月13日

• • 金融ビジネス・金融ＩＴ
  • 資産運用・投資主体

  ネット証券のビジネス戦略の方向性と今後の課題

  ～将来的に成功が期待されるネット金融モデルとは～『大和総研調査季報』2023年春季号（Vol.50）掲載

  2023年04月21日

• • 税制

  NISA抜本的拡充は資産所得倍増を実現しうる内容

  年間・累計の限度額は海外制度と比較しても遜色ない水準

  2022年12月21日

• • 税制

  「資産所得倍増プラン」により家計の資産形成は大きく前進する見通し

  年末に向けた焦点はNISAの年間・累計非課税枠の金額に

  2022年12月08日

• • ESG投資/SDGs

  アセットクラス別のGHG排出量算定

  6つのアセットクラスの整理と今後公表予定のスタンダード

  2022年11月10日

• • 税制

  NISAの「累計投資額の上限」をどのように設定すべきか

  諸外国の制度や日本における資産形成の目標水準をもとに検討

  2022年10月13日

• • コラム

  膨張するScope3カテゴリ15

  2022年10月11日

• • 経済予測

  第214回日本経済予測（改訂版）

  景気下振れリスクが高まる中で経済正常化は進むか ①資産所得倍増、②黒田日銀の課題、③米国景気後退、を検証

  2022年09月08日

• • 税制
  • 日本

  NISAの抜本的拡充による中間層の資産所得向上効果の試算

  「中間層の資産所得倍増」実現には、非課税枠を現状の3倍とする必要

  2022年08月24日

• • 経済予測

  第214回日本経済予測

  景気下振れリスクが高まる中で経済正常化は進むか ①資産所得倍増、②黒田日銀の課題、③米国景気後退、を検証

  2022年08月19日

• • ESG投資/SDGs

  金融機関のGHG排出量算定で注目されるPCAF

  PCAFスタンダードの概要

  2022年06月30日

• • コラム

  高齢顧客の認知機能の状態はいずれデジタルで判定？

  2022年06月13日

• • 資産運用・投資主体
  • 税制

  老後資金への不安を抱えているのは誰か

  『大和総研調査季報』2022年4月春季号（Vol.46）掲載

  2022年04月21日

• • 資産運用・投資主体

  富裕層資産の現状を読み解く

  全体としては住宅・宅地の比率が高いものの、地域ごとに状況は異なる

  2022年03月17日

• • コラム

  「高齢層から現役層への資産移転」を進めるのは難しい？

  2022年02月14日

• • 金融・証券市場・資金調達

  地域金融機関によるグリーンファイナンスの現状と展望

  現状のグリーンファイナンスは知見蓄積の「過程」

  2022年01月12日

• • 資産運用・投資主体

  「日本型」金融資産格差を読み解く

  日本で心配されるのは金融資産ゼロ世帯の増加

  2021年11月30日

• • コラム

  「失われた○○年」の克服か、それとも新しい価値観の模索か

  2021年10月19日

• • 資産運用・投資主体

  今後10年の家計金融資産分布と次世代金融ビジネスへの示唆

  重要度が増す後期高齢者対応と団塊ジュニアへのアプローチ

  2021年09月22日

• • 資産運用・投資主体

  投資の「海外志向」は強まっているのか？

  家計全体での海外金融資産保有は停滞も、資産形成層で海外志向が強まる

  2021年07月27日

• • ESG投資/SDGs
  • 資産運用・投資主体

  サステナブルファイナンス市場の発展に求められる「個人」の力

  『大和総研調査季報』2021年7月夏季号（Vol.43）掲載

  2021年07月21日

• • コラム

  投資に動き出した若年層で芽生えるFIREの機運

  2021年06月21日

• • 金融・証券市場・資金調達

  四半期金融レポート 2021年4月号

  ①SDGs債発行企業の特徴とは？②Fedの危機対応は終了へ③コロナ禍の新興国向け国際与信

  2021年04月28日

• • 超高齢社会と金融ジェロントロジー

  SDGsとしての金融ジェロントロジー

  2030年の前に迫る2025年問題

  2021年04月06日

• • 超高齢社会と金融ジェロントロジー

  認知機能の低下と資産管理（２）

  認知症になる前の準備が大切、とはいっても難しい？

  2021年03月10日

• • 超高齢社会と金融ジェロントロジー

  認知機能の低下と資産管理（１）

  既に認知機能が低下している場合の対応

  2021年02月25日

• • 超高齢社会と金融ジェロントロジー

  テクノロジーによる金融ジェロントロジー対応

  よりきめ細やかな高齢者サービスへ

  2021年02月08日

• • 金融・証券市場・資金調達

  四半期金融レポート 2021年1月号

  ①対外・対内証券投資はプラスを維持、②家計金融資産の動向を点検、③企業による攻めと守りの資本性資金の調達

  2021年02月01日

• • 金融・証券市場・資金調達

  家計の住宅ローンを点検する

  近年の動向とコロナショックによる現時点での影響

  2021年01月22日

• • 資産運用・投資主体
  • 金融ビジネス・金融ＩＴ

  ライフサイクルで紐解く、「貯蓄から資産形成へ」の推進策

  『大和総研調査季報』 2021年新春号（Vol.41）掲載

  2021年01月13日

• • 金融・証券市場・資金調達
  • 資産運用・投資主体
  • ESG投資/SDGs

  新型コロナ下での家計金融資産の動向と2021年の展望

  「つみたてNISA」の成功体験が家計の長期資産形成の追い風へ

  2021年01月04日

• • 超高齢社会と金融ジェロントロジー

  顧客対応時に認知症を察知する

  店舗、顧客宅、会話時にて

  2020年12月28日

• • 超高齢社会と金融ジェロントロジー

  認知機能の低下が投資行動に与える影響

  高齢者の投資能力は一括りに判断してはいけない

  2020年12月08日

• • 超高齢社会と金融ジェロントロジー

  高齢者が直面する認知機能の低下リスク

  金融業界で対応が求められる

  2020年11月13日

• • 超高齢社会と金融ジェロントロジー

  トンチン年金について

  長生きリスクを回避するための「保険」

  2020年10月28日

• • 超高齢社会と金融ジェロントロジー

  高齢者の資産枯渇リスク

  「資産形成」だけでなく、「資産取り崩し」の議論も重要

  2020年10月12日

• • 超高齢社会と金融ジェロントロジー

  金融ジェロントロジーとは？

  超高齢社会において金融機関が注目

  2020年09月30日

• • 金融・証券市場・資金調達
  • 金融ビジネス・金融ＩＴ
  • ESG投資/SDGs

  四半期金融レポート　2020年9月号

  コロナ禍の①間接金融、②家計、③中銀の貸出支援策を点検

  2020年09月11日

• • 金融・証券市場・資金調達

  減少傾向の銀行カードローン貸出、コロナ禍では途上管理が重要に

  景気低迷期には収入の減少に伴う資金需要の動向に注視が必要

  2020年08月07日

• • 金融・証券市場・資金調達

  「新常態」への適応を目指す事業会社に対し高まる公的機関の資本性資金の供給

  過去事例は政府系機関がリスクマネーを供給する重要性を示唆

  2020年07月30日

• • 資産運用・投資主体

  コロナ禍で懸念増す単身世帯の金融資産形成

  現状分析と今後の金融資産形成について

  2020年05月28日

• • 日本

  経済指標の要点（2/19～3/17発表統計分）

  2020年03月17日

• • 経済予測

  第204回日本経済予測（改訂版）

  新型肺炎が日本経済に与える影響を検証する

  2020年03月09日

• • 日本

  新型肺炎拡大を受けたイベント自粛等により、個人消費はどれだけ下振れするか？

  個人消費は５月までに約４兆円抑制される可能性

  2020年02月28日

• • 経済予測

  第204回日本経済予測

  新型肺炎が日本経済に与える影響を検証する

  2020年02月21日

• • 日本

  経済指標の要点（1/22～2/18発表統計分）

  2020年02月18日

• • 金融・証券市場・資金調達
  • 資産運用・投資主体

  四半期金融レポート 2020年1月号

  ①ドル資金需要の高まりと年末越え資金確保、②活発化した社債発行の実態は？、③銀行法施行規則の改正と地域銀行の投資信託解約行動

  2020年01月16日

• • 税制

  働き方に中立な退職一時金への課税とは

  令和2年度税制改正大綱で言及

  2020年01月10日

大和スペシャリストレポート