2017年01月18日
サマリー
個人が任意で加入できる、個人型確定拠出年金「愛称:iDeCo(イデコ)」。2017年1月から、iDeCoは専業主婦や公務員を含め、基本的に60歳未満の全国民が利用できるようになりました。節税効果も高く、個人の老後に向けた資産形成の手段として、積極的な利用が期待されています。このシリーズでは、iDeCoの仕組み、メリット、注意点についてわかりやすく解説します。第1回は新しくなったiDeCoの主なポイントについて解説します。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
iDeCo(イデコ)を上手に利用するために
これならわかるiDeCo(イデコ) 第10回(最終回)
2017年04月04日
-
iDeCo(イデコ)最大のメリット:節税効果
これならわかるiDeCo(イデコ) 第9回
2017年03月15日
-
投資教育は運用を助けるカギとなる?(2)
これならわかるiDeCo(イデコ) 第8回
2017年03月08日
-
投資教育は運用を助けるカギとなる?(1)
これならわかるiDeCo(イデコ) 第7回
2017年03月01日
-
DCのポータビリティとは
これならわかるiDeCo(イデコ) 第6回
2017年02月22日
-
運営管理機関を選ぶ時のポイント
これならわかるiDeCo(イデコ) 第5回
2017年02月15日
-
iDeCo(イデコ)のしくみ(3)
これならわかるiDeCo(イデコ) 第4回
2017年02月08日
-
iDeCo(イデコ)のしくみ(2)
これならわかるiDeCo(イデコ) 第3回
2017年02月01日
-
iDeCo(イデコ)のしくみ(1)
これならわかるiDeCo(イデコ) 第2回
2017年01月25日
同じカテゴリの最新レポート
-
iDeCo(イデコ)を上手に利用するために
これならわかるiDeCo(イデコ) 第10回(最終回)
2017年04月04日
-
iDeCo(イデコ)最大のメリット:節税効果
これならわかるiDeCo(イデコ) 第9回
2017年03月15日
-
投資教育は運用を助けるカギとなる?(2)
これならわかるiDeCo(イデコ) 第8回
2017年03月08日
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
2025年度の最低賃金は1,100円超へ
6%程度の引き上げが目安か/欧州型目標の扱いや地方での議論も注目
2025年07月16日
-
のれんの償却・非償却に関する議論の展望
2025年07月07日
-
日本経済見通し:2025年7月
25年の賃上げは「広がり」の面でも改善/最低賃金の目安は6%程度か
2025年07月22日
-
対日相互関税率は15%で決着へ-実質GDPへの影響は短期で▲0.5%、中期で▲1.2%-
相互関税以外の関税措置も含めると実質GDPは中期で3.2%減少
2025年07月23日
-
新たな相互関税率の適用で日本の実質GDPは短期で0.8%、中期で1.9%減少
相互関税以外の関税措置も含めると実質GDPは中期で3.7%減少
2025年07月08日
2025年度の最低賃金は1,100円超へ
6%程度の引き上げが目安か/欧州型目標の扱いや地方での議論も注目
2025年07月16日
のれんの償却・非償却に関する議論の展望
2025年07月07日
日本経済見通し:2025年7月
25年の賃上げは「広がり」の面でも改善/最低賃金の目安は6%程度か
2025年07月22日
対日相互関税率は15%で決着へ-実質GDPへの影響は短期で▲0.5%、中期で▲1.2%-
相互関税以外の関税措置も含めると実質GDPは中期で3.2%減少
2025年07月23日
新たな相互関税率の適用で日本の実質GDPは短期で0.8%、中期で1.9%減少
相互関税以外の関税措置も含めると実質GDPは中期で3.7%減少
2025年07月08日