サマリー
◆水素の化学反応により発電する「燃料電池」は、小規模でも発電効率が高く、利用時にCO2を排出しないことから、水素社会における分散型電源として期待されている。日本は、小型の家庭用燃料電池の分野ですでに世界をリードしている。一方で、中・大規模の業務・産業用燃料電池の分野では他国に後れを取っている状況にある。
◆家庭用燃料電池は、環境性や災害時電源としての価値が認識されつつあり、年々販売台数が増加している。今後もコストダウンによる経済性向上や付加価値を高めることで市場の広がりが期待される。海外進出の動きもあり日本の成長産業としての期待も大きい。
◆業務・産業用燃料電池の分野では、特に米国系企業が商用化に成功しており、米国と韓国が市場をけん引している。日本では、環境面、経済面の優位性をどこまで出せるかが普及の鍵を握ることになろう。
◆発電所における水素利用では、燃料電池を用いずに直接水素を燃焼する水素発電がある。水素発電等により大量の水素需要を創出することは、水素供給体制の構築や水素価格の低下・安定化を図るうえで重要になる。今後の技術開発や運転データの蓄積が注目されている。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
水素社会の兆し 第8回
水素サプライチェーン、実証から実装へ
2014年11月11日
-
加速する水素社会への取組み
2014年11月21日
-
水素社会の兆し 第7回
再生可能エネルギーの大量導入を支える水素~Power to Gas~
2014年10月28日
-
水素社会への期待と課題
『大和総研調査季報』 2014年夏季号(Vol.15)掲載
2014年09月01日
-
水素社会の兆し 第6回
地域に広がる水素社会
2014年07月25日
-
水素社会の兆し 第5回
水素技術の現状と課題
2014年07月14日
-
水素社会の兆し 第4回
FCVの普及に向けて
2014年07月07日
-
水素社会の兆し 第3回
燃料電池自動車のある社会
2014年07月01日
-
「日本再興戦略」改訂2014と「水素・燃料電池戦略ロードマップ」
2014年06月30日
-
水素社会の兆し サマリー版
水素社会の幕開け
2014年11月18日
同じカテゴリの最新レポート
-
水素社会の兆し 現地レポート
世界最大規模の水素エネルギー教育研究拠点となった九州大学
2014年12月15日
-
水素社会の兆し サマリー版
水素社会の幕開け
2014年11月18日
-
水素社会の兆し 第8回
水素サプライチェーン、実証から実装へ
2014年11月11日
最新のレポート・コラム
-
令和8年金商法等改正法案 スタートアップ企業への資金供給の促進に関する改正案
有価証券届出書の提出免除基準の引き上げや特定投資家私募の対象拡大
2026年04月30日
-
令和8年金商法等改正法案 サステナビリティ情報の開示・保証に関する改正案
セーフハーバー・ルールや第三者保証に関する規定を整備
2026年04月30日
-
2026年1-3月期GDP(1次速報)予測~前期比年率+3.3%を予想~
設備投資は減少も、個人消費と輸出に支えられ2四半期連続のプラス
2026年04月30日
-
FOMC 3会合連続で金利据え置きを決定
パウエル議長の任期満了、次期議長下での注目点は?
2026年04月30日
-
デジタルマネーは決済の主役になれるのか ~先行事例から考える普及要素~
特集記事「Web3・デジタルアセットが開く新世界」シリーズ
2026年04月28日
よく読まれているリサーチレポート
-
米国:AIブームの裏側で高まる金融リスク
ITセクターの収益懸念が揺らすプライベート・クレジット市場
2026年03月13日
-
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
-
中東情勢緊迫化が日本経済の下振れリスクに
原油価格100ドル/バレルで26年度の実質GDP成長率は▲0.2%pt
2026年03月02日
-
ガバナンス・コード改訂による取締役会等機能強化
取締役事務局の役割を列挙、保有現預金の検証、「コーポレートセクレタリー」への言及など
2026年03月11日
-
「SaaSの死」は何を意味するのか?
AIエージェントが促すSaaS業界の構造変化、経済社会・雇用への波及
2026年03月03日
米国:AIブームの裏側で高まる金融リスク
ITセクターの収益懸念が揺らすプライベート・クレジット市場
2026年03月13日
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
中東情勢緊迫化が日本経済の下振れリスクに
原油価格100ドル/バレルで26年度の実質GDP成長率は▲0.2%pt
2026年03月02日
ガバナンス・コード改訂による取締役会等機能強化
取締役事務局の役割を列挙、保有現預金の検証、「コーポレートセクレタリー」への言及など
2026年03月11日
「SaaSの死」は何を意味するのか?
AIエージェントが促すSaaS業界の構造変化、経済社会・雇用への波及
2026年03月03日

