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水素社会への期待と課題

『大和総研調査季報』 2014年夏季号(Vol.15)掲載

2014年09月01日

大澤 秀一

小黒 由貴子

町井 克至

経営コンサルティング第一部 主任コンサルタント 平田 裕子

サマリー

2013年9月に発表されたIPCCの報告書では、気候システムの温暖化について疑う余地のないことが示された。原因の一つとされる化石燃料に代わるエネルギー源として、水素の有効活用がある。


日本では、2009年から世界に先駆けて家庭用燃料電池の普及が始まった。海外では日本に次ぐとされるドイツでも、実証事業による数百台の導入にとどまっており、海外市場の獲得が期待される。今後2014年度中には、燃料電池自動車が市場に投入されるとみられている。車両価格の低減と一定数の水素ステーション整備が普及の条件となるが、そのためには国や自治体による支援と民間企業の積極的な投資が重要になる。


取り組みが進められている水素エネルギーの活用だが、水素を得る一次エネルギーとして化石燃料を使用している現状では、環境性が確保された水素社会とは言えないであろう。製造法や今後の利用拡大に向けた課題はあるものの、水素は非資源国の日本にとって、「S+3E」達成に向けて有望なエネルギーであり、持続可能な社会の実現に向けて、有効に活用されることを期待する。


大和総研調査季報 2018年7月夏季号Vol.31

大和総研 調査本部が、その長年にわたる知識と経験の蓄積を結集し、経済、金融資本市場及びそれらを取り巻く制度を含め、的確な現状分析に基づき、将来展望を踏まえた政策提言を積極的に発信していくとのコンセプトのもと、2011年1月に創刊いたしました。

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