島の泡、市場(マーケット)へ

沖縄で「とりあえず生」といえば、たいていオリオンビールだ。1957年、本土復帰前の沖縄に生まれたビールは、半世紀以上、島の食卓と観光の記憶に寄り添ってきた。その「島の象徴」が2025年9月、東証プライム市場に上場した。沖縄県に本社を置く製造業では初の快挙となった。初値は公募価格850円の2倍を超える1,863円。市場はこの老舗に、惜しみない拍手を送ったのである。

しかし、ここに至る道のりは平坦ではなかった。2019年に米系投資ファンドのカーライルと国内系の投資ファンドが、総額570億円でオリオンを買収。『沖縄の宝が、得体の知れない資本に奪われる』─地元には、そんな戸惑いの声も少なからずあったようだ。老舗ビール会社に、投資ファンド。これ以上ない「水と油」に映ったのではないだろうか。

さらに驚くのは、その後の6年の変化である。投資ファンドの傘下で、オリオンは「ビール屋」であることをやめた。プレミアムビールやフルーツのチューハイへ商品を広げ、ホテルを運営し、コラボ・グッズの販売も行い、インバウンド観光の波に乗ることを選択したのである。上場時の事業内容は、「酒類・清涼飲料の製造・販売及びホテル等の運営」まで拡張。一杯のビールを売る会社は、沖縄の観光そのものを扱う会社へと生まれ変わった。

何より、数字が雄弁に物語る。投資ファンド傘下の数年で、自己資本利益率(ROE)は（資本政策の影響を差し引いて考える必要はあるものの）2％から30％超へ跳ね上がった。2026年3月期においても19.5％と高水準を維持している。資本効率を意識した経営に取り組んだ成果であろう。「効率」とは結局、何を捨て、何に賭けるかの選択に他ならない。そのための教科書のような6年間だった。

そして、出口(イグジット)である。上場により、投資ファンドは保有株の売り出しに動いた。ここで効いてくるのが、投資ファンド特有の時間規律だ。「5年から7年で売って去る」という不文律があるからこそ、改革は一気に進む。永続を願う老舗の悠長さに、あえて厳しいタイムラインを持ち込む、それがファンドの隠れた効能である。

さらに興味深いのは、株主名簿にアサヒビールや近鉄グループホールディングスが並んだことだ。島のビールはいまや、全国区の酒類資本と観光資本が交差するハブになった。そして上場により、沖縄県民を含む誰もが、この会社の株主になれる。一度は投資ファンドに「委ねた」会社を、市場を通じて「取り戻す」。すなわち、外部の資本に身を託すことと、地元の手に戻ることは、存外、矛盾しないのかもしれない。

投資ファンドとの邂逅は、老舗にとって「終の棲家」探しではない。わずか数年の「武者修行」みたいなものではないか。鍛えられ、筋肉質になって、再び自分の足で立つ。68年もの間守り抜いた老舗の“暖簾”は、資本の荒波をくぐり、ひときわ大きな泡となり市場に立った。

あらためて、老舗の英断と新たな門出に乾杯！

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