2021年02月26日
サマリー
第8回では、有価証券の保有目的による分類のうち、③満期保有目的の債券、についてその分類の基準と評価方法を説明します。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
有価証券の評価①
売買目的有価証券、子会社株式および関連会社株式とは?
2021年02月12日
-
金融商品の評価
金融商品の価値はどのように算定するのか?
2021年01月22日
-
金融商品の消滅の認識
金融商品はいつ財務諸表への計上をやめればよいのか?
2020年12月24日
-
金融商品の発生の認識
金融商品はいつ財務諸表に計上すればよいのか?
2020年11月27日
-
有価証券の購入から記帳・計算の流れ
有価証券の譲渡損益の計算例も記載
2020年11月13日
-
金融商品とは?
有価証券の範囲も解説
2020年10月26日
同じカテゴリの最新レポート
-
LIBOR公表停止によるヘッジ会計への影響
ヘッジ会計⑦
2021年12月06日
-
金利スワップの特例処理の会計処理
ヘッジ会計⑥
2021年11月24日
-
金利スワップの特例処理
ヘッジ会計⑤
2021年11月19日
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
中国経済見通し:泥沼化する不動産不況
低迷する内需。財政出動・さらなる金融緩和への期待が高まる
2026年06月22日
-
ナフサ問題がもたらす日本経済の不安要素
物価上昇は避けられず、供給不足が生じればさらなる経済下押しも
2026年06月15日
-
第229回日本経済予測(改訂版)
混迷する中東情勢、その先で問われる日本経済の構造転換①「持続的成長」の条件、②資産形成と成長の好循環、を検証
2026年06月08日
-
「成長投資ガイダンス」の解釈とその活用法
資本コストを上回る資本収益性の確保は価値創造(EP)の前提条件
2026年06月17日
-
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
中国経済見通し:泥沼化する不動産不況
低迷する内需。財政出動・さらなる金融緩和への期待が高まる
2026年06月22日
ナフサ問題がもたらす日本経済の不安要素
物価上昇は避けられず、供給不足が生じればさらなる経済下押しも
2026年06月15日
第229回日本経済予測(改訂版)
混迷する中東情勢、その先で問われる日本経済の構造転換①「持続的成長」の条件、②資産形成と成長の好循環、を検証
2026年06月08日
「成長投資ガイダンス」の解釈とその活用法
資本コストを上回る資本収益性の確保は価値創造(EP)の前提条件
2026年06月17日
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日

