2016年07月25日
サマリー
FinTechについては、「スタートアップがアプリレイヤーでとどまっている」とされ、「本当のイノベーションを語る際、議論が一部技術のワクにとどまっていては、既存のフレームワークへの『揺さぶり』は起きない」という指摘がある。FinTechは真に金融業にイノベーションをもたらすのか。第3回では、FinTechの主体とともに技術的な側面を整理し、その技術的特徴と金融業務に適用する上での課題を取り上げる。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
FinTechは何をもたらすのか 第7回
本格的なオープンAPI時代の到来なるか
2017年07月10日
-
FinTechは何をもたらすのか 第6回
FinTechの適用③アセットマネジメント・資本市場
2017年03月16日
-
FinTechは何をもたらすのか 第5回
FinTechの適用②保険業
2017年01月20日
-
FinTechは何をもたらすのか 第4回
FinTechの適用①銀行業
2017年01月13日
-
FinTechは何をもたらすのか 第2回
FinTechの適用分野と成長性
2016年05月31日
-
FinTechは何をもたらすのか 第1回
FinTechは金融業の成長に繋がるか?
2016年04月25日
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
2025年の日本経済見通し
1%台半ばのプラス成長を見込むも「トランプ2.0」で不確実性大きい
2024年12月20日
-
「トランプ関税2.0」による日本経済への影響試算
中間財の出荷減や米国等の景気悪化で日本の実質GDPは最大▲1.4%
2024年12月18日
-
課税最低限「103万円の壁」引上げによる家計と財政への影響試算(第3版)
様々な物価・賃金指標を用いる案および住民税分離案を検証
2024年12月04日
-
長寿化で増える認知症者の金融資産残高の将来推計
金融犯罪を含む金融面の課題やリスクへの対応も重要
2024年12月20日
-
石破政権の看板政策「2020年代に最低賃金1500円」は達成可能?
極めて達成困難な目標で、地方経済や中小企業に過重な負担の恐れ
2024年10月17日
2025年の日本経済見通し
1%台半ばのプラス成長を見込むも「トランプ2.0」で不確実性大きい
2024年12月20日
「トランプ関税2.0」による日本経済への影響試算
中間財の出荷減や米国等の景気悪化で日本の実質GDPは最大▲1.4%
2024年12月18日
課税最低限「103万円の壁」引上げによる家計と財政への影響試算(第3版)
様々な物価・賃金指標を用いる案および住民税分離案を検証
2024年12月04日
長寿化で増える認知症者の金融資産残高の将来推計
金融犯罪を含む金融面の課題やリスクへの対応も重要
2024年12月20日
石破政権の看板政策「2020年代に最低賃金1500円」は達成可能?
極めて達成困難な目標で、地方経済や中小企業に過重な負担の恐れ
2024年10月17日