2016年04月25日
サマリー
金融(Finance)と技術(Technology)を掛け合わせた“FinTech”が注目されている。金融業に新しい技術が導入されるとともに、これまでにない画期的な金融サービスの提供が期待されると言われている。その一方でバズワード(明確な定義のないキャッチフレーズなど)とも揶揄されている。FinTechは金融業に何をもたらすのか。第1回は、FinTechは金融業の成長に繋がるか(金融×IT=金融業の成長?)として、FinTechが注目される背景を探る。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
FinTechは何をもたらすのか 第7回
本格的なオープンAPI時代の到来なるか
2017年07月10日
-
FinTechは何をもたらすのか 第6回
FinTechの適用③アセットマネジメント・資本市場
2017年03月16日
-
FinTechは何をもたらすのか 第5回
FinTechの適用②保険業
2017年01月20日
-
FinTechは何をもたらすのか 第4回
FinTechの適用①銀行業
2017年01月13日
-
FinTechは何をもたらすのか 第3回
イノベーションをもたらす(Fin)Techとは
2016年07月25日
-
FinTechは何をもたらすのか 第2回
FinTechの適用分野と成長性
2016年05月31日
-
仮想通貨が内包するリスクと各国の対応
規制整備は進むも①政策協調の推進、②中国の動向への注意が必要
2016年03月03日
-
FinTech対応 銀行の議決権保有規制等の緩和
銀行法の5%ルールなどの見直し
2016年04月13日
-
FinTechが変える決済サービスの付加価値
商流情報の付加、仮想通貨の導入等が決済関連の付加価値に及ぼす影響
2017年10月25日
-
FinTech は金融業の成長の起爆剤となるか
金融業界の規制改革と成長を両立させるために必要なFinTech
2016年03月25日
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
-
主要国経済Outlook 2024年11月号(No.456)
2024年10月24日
-
最高路線価で読み解く都市の発展史
〜コロナ後の城下町2.0 まちづくり〜『大和総研調査季報』2024年秋季号(Vol.56)掲載
2024年10月24日
-
消費本格回復のカギは高所得世帯と70 ~ 80 年代生まれ
『大和総研調査季報』2024年秋季号(Vol.56)掲載
2024年10月24日
-
日本のウェルスマネジメント市場のポテンシャルを探る
~大和総研「日本経済中期予測」に基づく将来推計~『大和総研調査季報』2024年秋季号(Vol.56)掲載
2024年10月24日
-
英国労働党のハネムーンは苦い思い出に
2024年10月25日
よく読まれているリサーチレポート
-
第222回日本経済予測(改訂版)
不安定化する外部環境の下で日本経済の成長は続くか①米国景気・円高、②金利上昇リスク、③少子化対策、を検証
2024年09月09日
-
信用リスク・アセットの算出手法の見直し(確定版)
国際行等は24年3月期、内部モデルを用いない国内行は25年3月期から適用
2022年07月04日
-
FOMC 0.50%ptの利下げを決定
利下げ幅の判断に関しては曖昧さが残る
2024年09月19日
-
中国:金融緩和など景気刺激策を発表も効果は?
人民銀行総裁が預金準備率の引き下げ、住宅市場テコ入れ策を「予告」
2024年09月26日
-
超富裕層に税率22.5%のミニマムタックスを導入
「1億円の壁」問題による金融所得一律増税は回避へ
2022年12月22日
第222回日本経済予測(改訂版)
不安定化する外部環境の下で日本経済の成長は続くか①米国景気・円高、②金利上昇リスク、③少子化対策、を検証
2024年09月09日
信用リスク・アセットの算出手法の見直し(確定版)
国際行等は24年3月期、内部モデルを用いない国内行は25年3月期から適用
2022年07月04日
FOMC 0.50%ptの利下げを決定
利下げ幅の判断に関しては曖昧さが残る
2024年09月19日
中国:金融緩和など景気刺激策を発表も効果は?
人民銀行総裁が預金準備率の引き下げ、住宅市場テコ入れ策を「予告」
2024年09月26日
超富裕層に税率22.5%のミニマムタックスを導入
「1億円の壁」問題による金融所得一律増税は回避へ
2022年12月22日