2016年04月25日
サマリー
金融(Finance)と技術(Technology)を掛け合わせた“FinTech”が注目されている。金融業に新しい技術が導入されるとともに、これまでにない画期的な金融サービスの提供が期待されると言われている。その一方でバズワード(明確な定義のないキャッチフレーズなど)とも揶揄されている。FinTechは金融業に何をもたらすのか。第1回は、FinTechは金融業の成長に繋がるか(金融×IT=金融業の成長?)として、FinTechが注目される背景を探る。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
FinTechは何をもたらすのか 第7回
本格的なオープンAPI時代の到来なるか
2017年07月10日
-
FinTechは何をもたらすのか 第6回
FinTechの適用③アセットマネジメント・資本市場
2017年03月16日
-
FinTechは何をもたらすのか 第5回
FinTechの適用②保険業
2017年01月20日
-
FinTechは何をもたらすのか 第4回
FinTechの適用①銀行業
2017年01月13日
-
FinTechは何をもたらすのか 第3回
イノベーションをもたらす(Fin)Techとは
2016年07月25日
-
FinTechは何をもたらすのか 第2回
FinTechの適用分野と成長性
2016年05月31日
-
仮想通貨が内包するリスクと各国の対応
規制整備は進むも①政策協調の推進、②中国の動向への注意が必要
2016年03月03日
-
FinTech対応 銀行の議決権保有規制等の緩和
銀行法の5%ルールなどの見直し
2016年04月13日
-
FinTechが変える決済サービスの付加価値
商流情報の付加、仮想通貨の導入等が決済関連の付加価値に及ぼす影響
2017年10月25日
-
FinTech は金融業の成長の起爆剤となるか
金融業界の規制改革と成長を両立させるために必要なFinTech
2016年03月25日
同じカテゴリの最新レポート
-
FinTechは何をもたらすのか 第8回(最終回)
~変革したとは言い難い現実。FinTechは何をもたらしたか~
2018年01月18日
-
FinTechは何をもたらすのか 第7回
本格的なオープンAPI時代の到来なるか
2017年07月10日
-
FinTechは何をもたらすのか 第6回
FinTechの適用③アセットマネジメント・資本市場
2017年03月16日
最新のレポート・コラム
-
2026年5月全国消費者物価
エネルギーのマイナス幅縮小も、食料等の非耐久財の伸び率は縮小
2026年06月19日
-
「食料品の消費税率1%+中低所得勤労者への所得連動給付」案が軸に
先行導入の所得連動給付は年間給与所得対比+0.4%程度の可能性
2026年06月19日
-
中東向け乗用車輸出の激減は日本経済のリスクとなるか
国内販売と他地域向け輸出が生産下支えも、代替ルート開拓が課題
2026年06月19日
-
投資信託へのプライベートアセットの組入れ
制度設計上の論点と欧州・長期投資ファンド(ELTIF)からの示唆
2026年06月18日
-
AIガバナンスの深化とフィロソフィ経営
2026年06月19日
よく読まれているリサーチレポート
-
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
-
コーポレートガバナンス・コードの改訂案が公表
本質的な取組みと丁寧なエクスプレインが期待される
2026年04月27日
-
第229回日本経済予測
混迷する中東情勢、その先で問われる日本経済の構造転換①「持続的成長」の条件、②資産形成と成長の好循環、を検証
2026年05月25日
-
変革迫られる学校法人の資産運用
AOP対応は、少子化・インフレの荒波を乗り越えるための第一歩
2026年05月07日
-
日本経済見通し(2026年4月)
中東情勢緊迫による景気下振れリスク上昇で4月利上げは見送りか
2026年04月21日
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
コーポレートガバナンス・コードの改訂案が公表
本質的な取組みと丁寧なエクスプレインが期待される
2026年04月27日
第229回日本経済予測
混迷する中東情勢、その先で問われる日本経済の構造転換①「持続的成長」の条件、②資産形成と成長の好循環、を検証
2026年05月25日
変革迫られる学校法人の資産運用
AOP対応は、少子化・インフレの荒波を乗り越えるための第一歩
2026年05月07日
日本経済見通し(2026年4月)
中東情勢緊迫による景気下振れリスク上昇で4月利上げは見送りか
2026年04月21日

