2017年03月03日
サマリー
気候変動問題をはじめとする環境問題が深刻化し、各国が対応を迫られるなか、問題解決に必要な資金をいかに調達するかが課題となっています。環境問題の解決に資する投資へのファイナンスはグリーンファイナンスと呼ばれ、近年注目度が高まっています。債券市場では、グリーンボンドと呼ばれる新たな取り組みが始まり、市場が拡大しています。このシリーズでは、グリーンボンドを中心にグリーンファイナンスについて解説します。第1回では、グリーンファイナンスが注目される背景、定義、具体例について紹介します。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
グリーンファイナンスを考える 第4回
拡大するグリーンボンド市場とその課題③
2017年04月17日
-
グリーンファイナンスを考える 第3回
拡大するグリーンボンド市場とその課題②
2017年03月31日
-
グリーンファイナンスを考える 第2回
拡大するグリーンボンド市場とその課題①
2017年03月21日
同じカテゴリの最新レポート
-
グリーンファイナンスを考える 第4回
拡大するグリーンボンド市場とその課題③
2017年04月17日
-
グリーンファイナンスを考える 第3回
拡大するグリーンボンド市場とその課題②
2017年03月31日
-
グリーンファイナンスを考える 第2回
拡大するグリーンボンド市場とその課題①
2017年03月21日
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
-
理系進路選択に対する男女差の要因分析
女性の理系人材を増やすには、より早期段階での介入や対応が必要
2026年02月06日
-
2026年の東証改革の方針
上場会社の質の向上と新陳代謝を促進する市場機能の強化
2026年02月02日
-
高市政権の財政政策は更なる円安を招くのか
財政支出の拡大ショックは翌年の円安に繋がる
2025年12月18日
-
第228回日本経済予測
第2次高市政権の重点政策、どう進めるか①外国人労働者受け入れ、②消費減税/成長・危機管理投資、を検証
2026年02月20日
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
理系進路選択に対する男女差の要因分析
女性の理系人材を増やすには、より早期段階での介入や対応が必要
2026年02月06日
2026年の東証改革の方針
上場会社の質の向上と新陳代謝を促進する市場機能の強化
2026年02月02日
高市政権の財政政策は更なる円安を招くのか
財政支出の拡大ショックは翌年の円安に繋がる
2025年12月18日
第228回日本経済予測
第2次高市政権の重点政策、どう進めるか①外国人労働者受け入れ、②消費減税/成長・危機管理投資、を検証
2026年02月20日

