ブラックフライデーの勝者はサンタと子ども？

もうすぐクリスマス。全世界のサンタクロースたちは最終準備に取り掛かっている頃だろうか。

サンタクロースからのプレゼントとして最初に思いつくのは、やはり玩具（おもちゃ）であろう。実際に、2013～15年平均で家計の12月の玩具消費額は年間消費額の約4分の1を占めており（※１）、クリスマス効果の大きさが覗える。

各年12月の玩具物価の推移を見てみると、下落傾向が続いているが、家計の12月の玩具消費額（名目）は横ばいである。もしかしたらサンタクロースには決まった予算があり、それは物価にあまり影響を受けないのかもしれない。

今年は、流通大手のイオンがブラックフライデー（※２）と銘打った全国一斉セールを行ったことが話題になるなど、11月終わりから12月にかけての年末商戦が例年以上に注目されている。イオンだけでなく、玩具販売大手のトイザらスやキッチン用品販売大手の貝印も大規模なブラックフライデーセールを行い、ネット通販大手のAmazonはサイバーマンデーウィークと称した1週間の大セール（12/6～12）を行った。

このような日本版ブラックフライデーは消費刺激策として期待が寄せられているものの、その効果には疑問の声も上がっている。瞬間的に消費は増えても、その後反動減があるため、本当の意味で消費を底上げすることは難しいと考えられているためだ（※３）。

今年ブラックフライデーに参戦した小売業者の成果はまだ分からないが、予算が決まっているサンタクロースが仕入れを行う時期にセールが行われると、子どもたちにとってはより良いプレゼントが望めるだろう。

良いプレゼントが貰えれば子どもは喜ぶし、子どもの喜ぶ姿はサンタクロースにとって何よりも嬉しいものに違いない。実は、ブラックフライデーに続く年末商戦の勝者はサンタクロースと子どもなのかもしれない。

（※１）総務省「家計調査」より、二人以上の世帯のうち勤労者世帯。
（※２）ブラックフライデーとは、アメリカで感謝祭（11月第4木曜日）の翌日から行われる年に一度の大セールのこと。
（※３）詳しくは、近藤智也[2016]「日本版ブラック・フライデーを考える」大和総研コラム2016年4月19日などを参照されたい。