液晶業界の製品・技術動向
2007年10月30日
10/24-26に横浜で開催されたFPDインターナショナル2007では、今年もフラットパネル関連メーカーが新製品・新技術を披露した。展示内容に垣間見えたのは、(1)薄型化のアピール、(2)タッチパネルの人気化、(3)有機EL(OLED)の離陸、(4)インフォメーションディスプレイへの期待、(5)PDPの退潮の5点である。
各社が展示していた薄型テレビパネルは、32-52インチで10-20mmの薄さであった。パネル薄型化の追求は動画ぼやけ・色改善がかなり改善したことで焦点が薄型化に移ったという面があるかもしれない。また、薄さでは液晶をしのぐOLEDへの対抗という面もあるだろう。12月に発売予定のソニーの11インチOLEDテレビは薄さ3mmである。
タッチパネルはアップルがiPhoneを発表して以来、注目が高まっている。携帯電話やPDAで文章を作成する際には、タッチパネルよりもキーパッドの方が使いやすいというのが個人的な感想だが、タッチパネルを採用すれば端末のデザインがすっきりするという面はあるため、携帯電話やPDAでタッチパネル機種のシェアは今後上昇することが予想される。小型ディスプレイだけでなく、ノートPCやインフォメーションディスプレイにタッチパネルを使用した例も展示されており、タッチパネルの採用が液晶業界での新たなトレンドとなりつつある様子が窺われた。
OLEDは06年に台湾メーカー数社が事業縮小ないし撤退した一方、07年に入ってからサムスンSDIとチーメイEL(CMEL)がアクティブマトリックス式(AM)OLEDの量産を開始し、加えてソニーが11インチのOLEDテレビを発売する予定となったことで、期待が再び高まってきたようだ。今年のFPDインターナショナルでは06年は出品していなかったエプソンが新たにAMOLEDパネルを展示したほか、サムスンSDIやCMELのAMOLEDパネル展示数も増えており、OLEDの本格的な離陸時期が到来したことを感じさせた。
インフォメーションディスプレイは、これまでも空港の発着情報表示用ディスプレイや地下鉄構内の広告表示ディスプレイなどとして使用が広がってきたが、液晶メーカーにとっては8G以降の工場を十分に活用するためにも一層の需要拡大が求められるアプリケーションである。複数のパネルを貼り合わせたものや、タッチパネルと組み合わせたものなど、液晶メーカーによる提案が増えている。
一方、PDPは退潮が否めない展示となっていた。サムスンSDIはPDPよりもAMOLEDに大きなスペースを割いて展示していた。技術的な成果のアピールも液晶に比べて限られていた。
各社が展示していた薄型テレビパネルは、32-52インチで10-20mmの薄さであった。パネル薄型化の追求は動画ぼやけ・色改善がかなり改善したことで焦点が薄型化に移ったという面があるかもしれない。また、薄さでは液晶をしのぐOLEDへの対抗という面もあるだろう。12月に発売予定のソニーの11インチOLEDテレビは薄さ3mmである。
タッチパネルはアップルがiPhoneを発表して以来、注目が高まっている。携帯電話やPDAで文章を作成する際には、タッチパネルよりもキーパッドの方が使いやすいというのが個人的な感想だが、タッチパネルを採用すれば端末のデザインがすっきりするという面はあるため、携帯電話やPDAでタッチパネル機種のシェアは今後上昇することが予想される。小型ディスプレイだけでなく、ノートPCやインフォメーションディスプレイにタッチパネルを使用した例も展示されており、タッチパネルの採用が液晶業界での新たなトレンドとなりつつある様子が窺われた。
OLEDは06年に台湾メーカー数社が事業縮小ないし撤退した一方、07年に入ってからサムスンSDIとチーメイEL(CMEL)がアクティブマトリックス式(AM)OLEDの量産を開始し、加えてソニーが11インチのOLEDテレビを発売する予定となったことで、期待が再び高まってきたようだ。今年のFPDインターナショナルでは06年は出品していなかったエプソンが新たにAMOLEDパネルを展示したほか、サムスンSDIやCMELのAMOLEDパネル展示数も増えており、OLEDの本格的な離陸時期が到来したことを感じさせた。
インフォメーションディスプレイは、これまでも空港の発着情報表示用ディスプレイや地下鉄構内の広告表示ディスプレイなどとして使用が広がってきたが、液晶メーカーにとっては8G以降の工場を十分に活用するためにも一層の需要拡大が求められるアプリケーションである。複数のパネルを貼り合わせたものや、タッチパネルと組み合わせたものなど、液晶メーカーによる提案が増えている。
一方、PDPは退潮が否めない展示となっていた。サムスンSDIはPDPよりもAMOLEDに大きなスペースを割いて展示していた。技術的な成果のアピールも液晶に比べて限られていた。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
-
メタバースは本当に幻滅期で終わったか?
リアル復権時代も大きい将来性、足元のデータや活用事例で再確認
2025年06月11日
-
議決権行使助言業者規制を明確化:英FRC
スチュワードシップ・コード改訂で助言業者向け条項を新設
2025年06月10日
-
上場後の高い成長を見据えたIPOの推進に求められるものとは
グロース市場改革の一環として、東証内のIPO連携会議で経営者向け情報発信を検討
2025年06月10日
-
第225回日本経済予測(改訂版)
人口減少下の日本、持続的成長への道筋①成長力強化、②社会保障制度改革、③財政健全化、を検証
2025年06月09日
-
「内巻」(破滅的競争)に巻き込まれる中国自動車業界
2025年06月11日