上海でF1レース開催
2004年10月04日
近鉄とオリックスの球団統合、ライブドアと楽天の加盟申請、プロ野球界を揺るがす一連の動きは、企業経営のなかのプロスポーツのあり方を、改めて考えさせられる出来事である。
中国では、先々週、F1レースが上海で開催された。3億2000万ドルが掛かったとされるレース会場には15万人を超える国内外の観客が、中国初となるF1レースを満喫した。レーサー達は、上海の街の巨大さと市内の交通渋滞を驚く一方で、サーキット施設の素晴らしさを絶賛していた。フェラーリ、マイケル・シューマッハに対する人気は絶大で、フェラーリ・グッズが飛ぶように売れたという。結果は、シューマッハは12位と振るわなかったが、同僚のルーベンス・バリチェロが僅差で優勝、BARホンダは2位にバトン、6位に佐藤が入賞した。
中国の自動車販売は、昨年400万台を超え、米国、日本に次ぐ自動車大国になったが、2010年には1,000万台近い市場になるとの見方が有力である。足元の販売状況は、金融引締めの影響などにより、減速傾向にあり、企業間の価格競争が激しくなっているが、世界中の自動車メーカーが、この巨大市場で事業拡張を目論んでいる。
自動車メーカーにとって、巨額な投資が必要なF1レースへの参入に期待するリターンは、自社のブランドの向上であるが、商業的な意味で、中国でのF1レースの開催の意味は大きかろう。F1レースが、中国富裕層の高級車およびスポーツカーへの関心を高めることが期待される。
日本メーカーでは、2000年にホンダがF1に復帰、02年にはトヨタも参戦した。一方、上海でのレースの前に、フォード・ジャガーがF1からの撤退を発表しており、各社各様の取り組みがみられる。F1の開催で、中国におけるフェラーリの認知度は一段と高まったと思われるが、残念なことに、親会社のフィアットの中国展開は左程積極的でなく、フェラーリ人気を自らの大衆車ビジネスに結びつけるのは難しい。また、F1会場の近隣に工場を持つフォルクスワーゲンは、F1に参入しておらず、こちらもF1効果とは縁の遠いメーカーである。
中国では、先々週、F1レースが上海で開催された。3億2000万ドルが掛かったとされるレース会場には15万人を超える国内外の観客が、中国初となるF1レースを満喫した。レーサー達は、上海の街の巨大さと市内の交通渋滞を驚く一方で、サーキット施設の素晴らしさを絶賛していた。フェラーリ、マイケル・シューマッハに対する人気は絶大で、フェラーリ・グッズが飛ぶように売れたという。結果は、シューマッハは12位と振るわなかったが、同僚のルーベンス・バリチェロが僅差で優勝、BARホンダは2位にバトン、6位に佐藤が入賞した。
中国の自動車販売は、昨年400万台を超え、米国、日本に次ぐ自動車大国になったが、2010年には1,000万台近い市場になるとの見方が有力である。足元の販売状況は、金融引締めの影響などにより、減速傾向にあり、企業間の価格競争が激しくなっているが、世界中の自動車メーカーが、この巨大市場で事業拡張を目論んでいる。
自動車メーカーにとって、巨額な投資が必要なF1レースへの参入に期待するリターンは、自社のブランドの向上であるが、商業的な意味で、中国でのF1レースの開催の意味は大きかろう。F1レースが、中国富裕層の高級車およびスポーツカーへの関心を高めることが期待される。
日本メーカーでは、2000年にホンダがF1に復帰、02年にはトヨタも参戦した。一方、上海でのレースの前に、フォード・ジャガーがF1からの撤退を発表しており、各社各様の取り組みがみられる。F1の開催で、中国におけるフェラーリの認知度は一段と高まったと思われるが、残念なことに、親会社のフィアットの中国展開は左程積極的でなく、フェラーリ人気を自らの大衆車ビジネスに結びつけるのは難しい。また、F1会場の近隣に工場を持つフォルクスワーゲンは、F1に参入しておらず、こちらもF1効果とは縁の遠いメーカーである。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
-
令和8年金商法等改正法案 暗号資産制度の改正案
一定の基準を満たない暗号資産の取扱い禁止など、金融審では言及がなかった規定も
2026年04月20日
-
民法(成年後見等関係)等改正要綱案の概要
柔軟化と利用促進に向けた主要な変更点の解説
2026年04月20日
-
中国:26年1Qは予想外の堅調で5%成長
ただし、中東情勢緊迫長期化なら政府目標4.5%~5%成長は困難に
2026年04月17日
-
原油高の国内への波及経路と価格転嫁率を踏まえた消費者物価への影響
原油・天然ガス・石炭価格の10%上昇は物価を最大約0.3%押し上げ
2026年04月17日
-
「発明から普及まで5年」の時代に、私たちは適応できているか
2026年04月20日

