３D映像技術の発展で、新たなビジネスチャンスが生まれる！
2010年04月20日
昨年12月に公開された３D映画「アバター」が記録的な興行成績を記録し、３Dブームが巻き起こっている。その影響は映画館に留まらず、テレビ、ゲーム、インターネットなどのメディアへと水平展開が進むことが期待される。３D化の流れはソフト面にも波及すると考えられ、コンテンツ業界にも革新的なビジネスモデルが登場することが予想される。
では、この３Dブームは日本の映像コンテンツ関連企業にとってビジネスチャンスとなりうるのだろうか？既存の３D映像メディアは、映画館が上流に位置し、業界全体を盛り上げつつある。通常の２D映画より割高な価格設定にも関わらず来場者は増え、同じ映画を異なる３D方式で比較してみる人もいるほどである。2010年には主要テレビメーカーから３D対応テレビが発売されることで、より多くの消費者が顧客になると考えられる。日本にはもともと世界的にも注目されるテレビ向けのコンテンツが数多くあり、これらを３D映像に変換することで、再び収益化するチャンスが生まれる可能性が高い。
２D-３D映像変換技術が進歩し、低コストで３D作品が制作できれば、日本のアニメ作品の権利を保有する企業などにもビジネスチャンスが到来することとなろう。既存の映像コンテンツ関連企業の３Dへの参入に加えて、先進的な２D－３D映像変換技術を持つベンチャー企業の登場も期待される。また、３D映像広告にも利用されるようになれば、広告業界にも新たな事業機会が生まれる可能性もある。
これまでの２D主流の映像コンテンツ業界を振り返って見ると、違法に複製されたコンテンツの一部が流通するといった課題があった。新たな３Dビジネスでも、セキュリティ面で複製できないような仕組みづくりが急務となろう。日本経済の活性化のため、今後の３D映像技術の発展がもたらす、新たなビジネスチャンスに期待したい。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
-
一括取得型自己株式取得（ASR）入門
ASRに関する基本的な事項をQ&A形式で解説
2026年10月16日
-
「次期学習指導要領等に向けた審議まとめ」における金融経済教育に関する記述
金融経済教育関連に限ると、大幅な拡充は行われない方向性か
2026年10月16日
-
日本の長期金利、2035年に5％台の可能性
2035年に3.5～4.2％程度で、海外保有拡大で1％pt超の上乗せも
2026年10月16日
-
なぜ企業は同じ情報を何度も提出しなければならないのか
公的統計のデジタル化を問う①－負担軽減の「効果」
2026年10月16日
-
成長投資の先にあるもの ～AI時代に問われる「組織能力」～
2026年10月16日
