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液晶パネル需給の本格的な改善は10年か

2008年10月10日

杉下 亮太

08年7-9月期の液晶パネル価格下落は、想定を上回る速度だった。大和総研ではPC用パネルで10%台後半、テレビ用パネルは一桁台後半の下落になると予想していたが、実際にはPC用パネルが20%台半ば、テレビ用パネルは10%台半ばの下落となった。6月末に顕在化した在庫調整によって、多くの液晶メーカーが7月半ばから稼働率を引き下げたが、その間にも需要見通しが悪化したため、価格下落に歯止めをかけることができなかったものと見られる。

足元では液晶パネル市況は落ち着きを取り戻している。PC用液晶パネルは過去1ヶ月間、価格は横ばいで推移している。テレビ用はまだ下がっているものの、下落幅は縮小した。消費減速が懸念される状況ではあるものの、季節的には需要が増えるタイミングであり、また7月半ば以降に多くの液晶メーカーが実施した稼働率の引き下げによって在庫調整が進んだと見られることが背景にある。また、PCパネルの一部についてはキャッシュコスト近辺まで価格がすでに下がったと推測され、液晶メーカーとしても一段の値下げ余地がなくなってきたという面もあるだろう。

しかしながら、年末商戦向け出荷のピークは過ぎつつある。液晶パネル市況は近く再び軟化し、下落局面は09年春までは続く可能性が高いと考えている。その後、09年後半にかけての時期は、液晶メーカーが稼働率を抑制するのであれば、季節的な需要増加によって液晶パネル価格はいったん安定化する局面もあるだろう。ただし、09年は液晶メーカー各社の新工場で量産開始が相次ぐ見通しとなっている。一部では09年の生産能力拡張計画を一部遅らせ始めているものの、大幅に液晶パネル需給が改善するまでには至らないと考えている。液晶パネル需給の本格的な改善は10年になるというのが現時点での予想である。

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