６月２１日にＳ＆ＰがＧＭ、フォード、クライスラーの米国自動車会社３社を格下げ方向で見直しすることを発表し、再び格下げ（見通しも含む）に注目が集まっている。２００７年８月のサブプライム・ショックから２００８年３月のベア・スターンズ・ショックまでは資産担保証券、モノライン会社、投資銀行の格下げなどが中心であったが、それらに加え、主要事業会社にも影響が及び始めた。特に米国自動車３社の格下げ見通しがガソリン価格の高騰による財務の悪化を理由にしたものであったため、金融不安とインフレ・リスクの増大が実体経済に波及していることを示している。

６月半ば以降、ＷＴＩが上昇を続けているにも関わらず、日米の１０年債利回りは大幅な低下となっている。１０年債利回りは期待インフレ率と実質金利（物価連動国債利回り）に要因分解でき、また実質金利は、成長期待（期待実質成長率）と連動して動くと考えられている。上記の事象をあてはめると、現在は期待インフレ率の上昇を上回る期待実質成長率の低下が起こるという見方が原因となって１０年債利回りが低下している。もはやＷＴＩの上昇は経済を押し下げる要因であり、上昇すればするほど経済は悪化を辿ることになる。

一方、ＷＴＩが大幅に調整となった場合には、デフレ効果から、期待インフレ率と期待実質成長率がともに低下するであろう。このことからＷＴＩが上昇しても、下落しても米国経済は減速が避けられないということが示唆される。米国経済、そして世界経済の試練はこれからが本番ということになる。

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