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急がれる医療の情報化

2005年11月09日

星野 和彦

2000年に政府から発表された「e-japan構想」(5年以内に世界最先端のIT国家になることを目指す)を受け、厚生労働省は2001年12月に「保健医療分野の情報化にむけてのグランドデザイン」を発表。2006年度までに電子カルテを400床以上の病院、及び診療所(入院ベッドが20床未満)の6割以上に普及させる目標を掲げた。

しかし、厚生労働省によれば、2003年度末現在の電子カルテの普及率は、400床以上の病院で12%、400床未満の病院で1%、診療所で3%に過ぎない。病院や診療所にとって投資効果があまり期待できないからである。

患者の待ち時間短縮による生産性の向上やコスト削減を図るには、電子カルテと同時にオ-ダリングシステムを導入することが必要となる。オ-ダリングシステムは、検査伝票や処方箋などの医師のオ-ダ-をコンピュ-タに入力することで、関連部門への伝達や医事会計への反映を行ない書類運搬作業などの削減を図る。両システムの導入には、入院ベッド1床当り50~100万円程度の費用がかかるうえ、病院の規模が小さくなるほど投資効果も小さくなる。

個々の病院等に導入した電子カルテが発展し、医療機関等で診療情報の共有化が図れれば、メリットは大きい。診療情報デ-タベ-スを利用することで治療成果の向上が期待できるうえ、患者への分かりやすい情報提供が可能になる。また、様々な治療方法や薬の費用対効果を分析すると共に、異なる医療機関での重複受診を無くすことなど、医療費の抑制も図れよう。

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