石油価格高騰と空理空論の真実
2005年10月05日
石油価格が高騰すればインフレになると多くのエコノミストが言ってきた。しかし、現在の日本で、石油価格が昨年に比べて倍になっているのに、デフレが脱却できるかどうかという議論はあっても、インフレになる様子は認められない。
石油価格が高騰した1973年の第1次石油ショック、1980年前後の第2次石油ショックの時には日本はインフレになったのに、なぜ現在、インフレにならないのだろうか。
多くのエコノミストは、石油価格高騰はインフレの原因になると言ってきたが、本当の経済学者は、石油価格の高騰はインフレの理由にはならないと、第1次石油ショックのときに、すでに指摘していた。ノーベル賞受賞の経済学者、ミルトン・フリードマンは、石油価格が上昇すれば、人々の石油以外のものに使うお金が減少する。したがって、石油以外のものに対する需要が減少し、それらの価格が下落する。それゆえ、石油価格が高騰しても財サービス一般の価格は上がらない。すなわち、インフレにはならないと指摘していた。もちろん、本当にインフレ率がゼロになるためにはこまごました条件がいる。しかし、こまごました条件が満たされなくても、石油価格高騰がインフレの主要な要因にはならないと指摘していた。
30年以上も前、私がこの理屈を聞いたときには、すぐさま空理空論だと思った。現に、石油価格の高騰とともに日本の物価は急上昇している。石油が上がっても、他のものの価格が下がるからインフレにはならないなどということがあるものかと思ったのである。
しかし、現在、石油価格が2倍に上がっても、日本はインフレになっていない。この空理空論は正しかったとしか言いようがない。なぜ空理空論のように思える理屈が正しかったのだろうか。この理屈が、常識に囚われず、需要が減れば価格が下がるという経済学のもっとも基本的法則に忠実であったからだろう。経済学の空理空論をバカにしないで、もっと勉強しておけば良かったと、今になって思っている。
石油価格が高騰した1973年の第1次石油ショック、1980年前後の第2次石油ショックの時には日本はインフレになったのに、なぜ現在、インフレにならないのだろうか。
多くのエコノミストは、石油価格高騰はインフレの原因になると言ってきたが、本当の経済学者は、石油価格の高騰はインフレの理由にはならないと、第1次石油ショックのときに、すでに指摘していた。ノーベル賞受賞の経済学者、ミルトン・フリードマンは、石油価格が上昇すれば、人々の石油以外のものに使うお金が減少する。したがって、石油以外のものに対する需要が減少し、それらの価格が下落する。それゆえ、石油価格が高騰しても財サービス一般の価格は上がらない。すなわち、インフレにはならないと指摘していた。もちろん、本当にインフレ率がゼロになるためにはこまごました条件がいる。しかし、こまごました条件が満たされなくても、石油価格高騰がインフレの主要な要因にはならないと指摘していた。
30年以上も前、私がこの理屈を聞いたときには、すぐさま空理空論だと思った。現に、石油価格の高騰とともに日本の物価は急上昇している。石油が上がっても、他のものの価格が下がるからインフレにはならないなどということがあるものかと思ったのである。
しかし、現在、石油価格が2倍に上がっても、日本はインフレになっていない。この空理空論は正しかったとしか言いようがない。なぜ空理空論のように思える理屈が正しかったのだろうか。この理屈が、常識に囚われず、需要が減れば価格が下がるという経済学のもっとも基本的法則に忠実であったからだろう。経済学の空理空論をバカにしないで、もっと勉強しておけば良かったと、今になって思っている。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
-
大和のクリプトナビ No.5 2025年10月以降のビットコイン急落の背景
ピークから最大35%下落。相場を支えた主体の買い鈍化等が背景か
2025年12月10日
-
開示府令の改正案が公表(2026年から一部適用)
有価証券報告書のサステナビリティ情報、人的資本、総会前開示に関する改正案
2025年12月10日
-
2025年12月日銀短観予想
輸出不振や原材料高で製造業の業況判断DI(最近)は悪化を見込む
2025年12月10日
-
議決権行使助言業者への依拠は共同保有認定
米国SECのウエダ委員が議決権行使助言業者規制の方向性を明らかに
2025年12月09日
-
日中関係悪化、中国は自国経済・社会の不安定化回避を優先か
2025年12月10日

