分散型システムのメインフレーム化は加速する

分散型システムの再構築を検討する際には、単に老朽化対策としての、現行システム環境の代替手段の構築を検討するのではなく、システムの効率利用、品質向上、コスト削減、生産性向上を目指すべきである。これらの達成には、分散系システムにおける利用技術の標準化が欠かせないとされるが、標準化を実現可能とする注目すべき最近の技術要素の一つにブレードサーバがある。

システムの変遷を年代別に見ると、1980年代は「集中型」システムが主流を占めてきた。この集中型システムは、メインフレームまたは専用システムで構成されており、ハードウェア価格は高価であった。運用管理費などを含めたTCO（総所有管理経費）も特定ベンダに依存した結果、割高であった。

このため集中型からの脱却を目指す動きが1990年代に加速し、ダウンサイジングをキーワードに、Windows OSの台頭、オープン技術の進化、ネットワーク技術が進展し、「分散型」システムへの移行が進んだ。一方で、サーバやネットワーク機器などのハードウェアが乱立した結果、運用管理コストが増大し、管理部品数の増加に伴う障害発生リスクが上昇した。また各種UNIXシステムに見られる通り、OSがハードウェアと結びつき特定ベンダに依存しつづけた結果、TCOの削減効果は限定的であった。



2000年代に入ると、Intelチップの価格性能比が著しく向上し、またハードウェアベンダに依存しないLinux OSの台頭を経て、ブレードサーバが出現した。当初はダウンサイジングによる弊害を解決すべく、同一筐体へのサーバ集約化による運用効果と占有面積削減を目指した第１世代とCPU性能向上を目指した第２世代が中心であった(図表参照)。これら初期のブレードサーバは、狭いブレード内の熱放射をいかに上手く処理するかに注力されており、どちらかというとハードウェア技術中心のソリューションであった。

現在では、ソフトウェア技術中心のソリューションを提供する第3世代のブレードサーバが出現している。これはメインフレームで培われた管理技術を参考に「分散型」システムの各種課題を解決し、均質なインフラ基盤の提供を実現する。つまり、プロビジョニング技術、N+1（N+M）クラスタ技術、仮想化技術、メインフレームと同等の高度な論理分割によるCPUリソース、I/Oシステムの論理割当を実現、また各種資源のモジュール化による容易なシステム構成変更とシステムの柔軟な拡張性(スケールアップ、スケールアウト)を実現している。

結果、メインフレームを利用したホスト系システムが、均質なインフラ基盤をベースに数多くの業務アプリケーションを構築できるように、現在はブレードサーバを中心に、分散型システムにおいても個々のインフラ基盤を気にすることなく業務アプリケーションの開発が可能となる統合されたシステム環境を目指すことが可能となった。