2018年10月02日
サマリー
アメリカなどの大学と日本の大学を比較する上で、特徴的な違いが3点ほどあると思う。
①学業に真剣に「取り組ませる」仕組み
②学業に真剣に「取り組まないと卒業できない」仕組み
③学業に真剣に「取り組むと報われる」仕組み
「就活ルール」にばかり目が向けられるが、その問題提起をきっかけに、より根本的な課題である「大学教育のあり方」について、現実的な議論と実効性のある改善策が必要であろう。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
就活ルールに関する5つの提言
大和総研の働き方教室 <特別版3>
2018年09月26日
-
経団連の就活ルール廃止に関する3つの論点
大和総研の働き方教室 <特別版2>
2018年09月19日
-
就活ルールの新たな枠組み作り
大和総研の働き方教室 <特別版>
2018年09月10日
-
就活ルールの廃止は、学生にも企業にもメリットが少ない
2018年09月07日
-
企業が授業を提供する意義(その2)
大和総研の働き方教室 第2回
2018年01月31日
-
企業が授業を提供する意義(その1)
大和総研の働き方教室 第1回
2018年01月11日
同じカテゴリの最新レポート
-
新卒一括採用の論点整理
大和総研の働き方教室 <特別版6>
2018年10月16日
-
新卒一括採用の見直しに関する提言
大和総研の働き方教室 <特別版5>
2018年10月10日
-
就活ルールに関する5つの提言
大和総研の働き方教室 <特別版3>
2018年09月26日
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
-
理系進路選択に対する男女差の要因分析
女性の理系人材を増やすには、より早期段階での介入や対応が必要
2026年02月06日
-
2026年の東証改革の方針
上場会社の質の向上と新陳代謝を促進する市場機能の強化
2026年02月02日
-
高市政権の財政政策は更なる円安を招くのか
財政支出の拡大ショックは翌年の円安に繋がる
2025年12月18日
-
第228回日本経済予測
第2次高市政権の重点政策、どう進めるか①外国人労働者受け入れ、②消費減税/成長・危機管理投資、を検証
2026年02月20日
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
理系進路選択に対する男女差の要因分析
女性の理系人材を増やすには、より早期段階での介入や対応が必要
2026年02月06日
2026年の東証改革の方針
上場会社の質の向上と新陳代謝を促進する市場機能の強化
2026年02月02日
高市政権の財政政策は更なる円安を招くのか
財政支出の拡大ショックは翌年の円安に繋がる
2025年12月18日
第228回日本経済予測
第2次高市政権の重点政策、どう進めるか①外国人労働者受け入れ、②消費減税/成長・危機管理投資、を検証
2026年02月20日

