2018年10月02日
サマリー
アメリカなどの大学と日本の大学を比較する上で、特徴的な違いが3点ほどあると思う。
①学業に真剣に「取り組ませる」仕組み
②学業に真剣に「取り組まないと卒業できない」仕組み
③学業に真剣に「取り組むと報われる」仕組み
「就活ルール」にばかり目が向けられるが、その問題提起をきっかけに、より根本的な課題である「大学教育のあり方」について、現実的な議論と実効性のある改善策が必要であろう。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
就活ルールに関する5つの提言
大和総研の働き方教室 <特別版3>
2018年09月26日
-
経団連の就活ルール廃止に関する3つの論点
大和総研の働き方教室 <特別版2>
2018年09月19日
-
就活ルールの新たな枠組み作り
大和総研の働き方教室 <特別版>
2018年09月10日
-
就活ルールの廃止は、学生にも企業にもメリットが少ない
2018年09月07日
-
企業が授業を提供する意義(その2)
大和総研の働き方教室 第2回
2018年01月31日
-
企業が授業を提供する意義(その1)
大和総研の働き方教室 第1回
2018年01月11日
同じカテゴリの最新レポート
-
新卒一括採用の論点整理
大和総研の働き方教室 <特別版6>
2018年10月16日
-
新卒一括採用の見直しに関する提言
大和総研の働き方教室 <特別版5>
2018年10月10日
-
就活ルールに関する5つの提言
大和総研の働き方教室 <特別版3>
2018年09月26日
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
26年度最低賃金改定のポイント①
高市政権はより緩慢な引上げを容認/改定内容への説明責任が焦点
2026年07月09日
-
中国経済見通し:成長率目標に早くも黄信号
12.5%追加関税の影響は限定的だが、内需が急減速
2026年07月28日
-
令和9年度介護報酬改定に向けた注目点
改革工程に掲げられた重要論点の具体化が求められる
2026年06月29日
-
26年度最低賃金改定のポイント②
全国加重平均は1,160円台(4%前後の引き上げ)に着地か
2026年07月21日
-
骨太方針のポイント① ~危機管理投資・成長投資で高成長を実現できるか
米国を上回る生産性向上ペースが必要で成長戦略の進捗管理も課題
2026年07月13日
26年度最低賃金改定のポイント①
高市政権はより緩慢な引上げを容認/改定内容への説明責任が焦点
2026年07月09日
中国経済見通し:成長率目標に早くも黄信号
12.5%追加関税の影響は限定的だが、内需が急減速
2026年07月28日
令和9年度介護報酬改定に向けた注目点
改革工程に掲げられた重要論点の具体化が求められる
2026年06月29日
26年度最低賃金改定のポイント②
全国加重平均は1,160円台(4%前後の引き上げ)に着地か
2026年07月21日
骨太方針のポイント① ~危機管理投資・成長投資で高成長を実現できるか
米国を上回る生産性向上ペースが必要で成長戦略の進捗管理も課題
2026年07月13日

