2015年10月13日
サマリー
NISA、確定拠出年金(DC)、財形制度、教育資金の一括贈与非課税制度など、個人投資家の資産形成を応援する優遇税制はたくさんあります。それぞれの制度については何となく知っていても、各制度をどのように併用・使い分けをしていけばよいのかまで考えることは難しいものです。このシリーズでは、個人投資家の視点に立って、複数の制度を横断的に比較分析し、各制度の活用法を徹底研究します。
第1回は、まず個人向けの優遇税制について「何の税が優遇される制度なのか」をマッピングし、投資優遇税制の全体像をとらえます。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
孫のために教育資金を支援するならどの制度?
徹底活用!投資優遇税制 第11回第2部④教育費(祖父母→孫)
2015年10月22日
-
親が子の教育資金を形成するにはどの制度?
徹底活用!投資優遇税制 第10回 第2部③教育費(親→子)
2015年10月21日
-
住宅取得を目指し積み立てるならどの制度?
徹底活用!投資優遇税制 第9回 第2部②住宅取得
2015年10月20日
-
ライフサイクルのうち、いつ資産運用すべき?
徹底活用!投資優遇税制 第8回 第2部①ライフプラン
2015年10月19日
-
3種類の贈与税非課税制度を使いこなす
徹底活用!投資優遇税制 第7回 第1部⑥贈与税
2015年10月16日
-
生命保険は資産運用・資産形成にも使える
徹底活用!投資優遇税制 第6回 第1部⑤生命保険
2015年10月15日
-
財形は資産の積み立てに向くしくみ
徹底活用!投資優遇税制 第5回 第1部④財形
2015年10月15日
-
税制優遇は大きいが60歳まで引き出せないDC
徹底活用!投資優遇税制 第4回 第1部③DC
2015年10月14日
-
18歳まで払い出し制限のあるジュニアNISA
徹底活用!投資優遇税制 第3回 第1部②ジュニアNISA
2015年10月14日
-
他制度よりも圧倒的に自由度が高いNISA
徹底活用!投資優遇税制 第2回 第1部①NISA
2015年10月13日
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
2024年の日本経済見通し
緩やかな景気回復と金融政策の転換を見込むも海外経済リスクに注意
2023年12月21日
-
中国経済:2023年の回顧と2024年の見通し
24年の成長率目標は5%か?達成の鍵は民営企業へのサポート強化
2023年12月21日
-
2024年の米国経済見通し
①個人消費の腰折れ、②インフレ率の高止まり、③政治の停滞がリスク
2023年12月21日
-
2024年度税制改正大綱解説
定額減税は経済対策としては疑問だが、インフレ調整策としては有効
2023年12月25日
-
四半期報告書の廃止に関する改正法の成立
四半期報告書が廃止された後の四半期決算短信の内容は?
2023年12月04日
2024年の日本経済見通し
緩やかな景気回復と金融政策の転換を見込むも海外経済リスクに注意
2023年12月21日
中国経済:2023年の回顧と2024年の見通し
24年の成長率目標は5%か?達成の鍵は民営企業へのサポート強化
2023年12月21日
2024年の米国経済見通し
①個人消費の腰折れ、②インフレ率の高止まり、③政治の停滞がリスク
2023年12月21日
2024年度税制改正大綱解説
定額減税は経済対策としては疑問だが、インフレ調整策としては有効
2023年12月25日
四半期報告書の廃止に関する改正法の成立
四半期報告書が廃止された後の四半期決算短信の内容は?
2023年12月04日