2014年04月22日
サマリー
地球環境や資源、貧困や人権など、さまざまな社会的な課題に対する関心が高まり、企業活動や社会生活などで「持続可能な社会」の実現に向けた取り組みが盛んになってきている。社会的責任投資(SRI:Socially Responsible Investment)は、投資活動によって「持続可能な社会」の構築に寄与しようとするもので、株式や債券などへ投資する際に次のような投資行動を取ることをいう。
- 企業などの投資対象を評価する際に財務的な評価に加えて、企業等の環境問題への対応や社会的な課題への取り組みなどの評価を考慮して投資する。
- 社会的課題への取り組みや倫理的行動を取るように、株主として企業に働きかける。
第1回 SRIとはどのようなものか
1.SRIの歴史
2.SRIの投資手法
3.SRIの特徴
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
社会的責任投資(SRI)を学ぶ —「持続可能な社会」に向けて— 第4回(最終回)
非財務情報の開示
2014年08月06日
-
社会的責任投資(SRI)を学ぶ —「持続可能な社会」に向けて— 第3回
日本のSRI市場
2014年06月25日
-
社会的責任投資(SRI)を学ぶ —「持続可能な社会」に向けて— 第2回
海外のSRI市場
2014年05月26日
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
2024年の日本経済見通し
緩やかな景気回復と金融政策の転換を見込むも海外経済リスクに注意
2023年12月21日
-
中国経済:2023年の回顧と2024年の見通し
24年の成長率目標は5%か?達成の鍵は民営企業へのサポート強化
2023年12月21日
-
2024年の米国経済見通し
①個人消費の腰折れ、②インフレ率の高止まり、③政治の停滞がリスク
2023年12月21日
-
2024年度税制改正大綱解説
定額減税は経済対策としては疑問だが、インフレ調整策としては有効
2023年12月25日
-
四半期報告書の廃止に関する改正法の成立
四半期報告書が廃止された後の四半期決算短信の内容は?
2023年12月04日
2024年の日本経済見通し
緩やかな景気回復と金融政策の転換を見込むも海外経済リスクに注意
2023年12月21日
中国経済:2023年の回顧と2024年の見通し
24年の成長率目標は5%か?達成の鍵は民営企業へのサポート強化
2023年12月21日
2024年の米国経済見通し
①個人消費の腰折れ、②インフレ率の高止まり、③政治の停滞がリスク
2023年12月21日
2024年度税制改正大綱解説
定額減税は経済対策としては疑問だが、インフレ調整策としては有効
2023年12月25日
四半期報告書の廃止に関する改正法の成立
四半期報告書が廃止された後の四半期決算短信の内容は?
2023年12月04日