2014年10月09日
サマリー
◆日本の名目GDPに占める国際旅行収入額の比率は0.2%程度に過ぎず、国際旅行の入国者数が多い国・地域に比べると、旅行者一人あたりの収入額は米国に次いで大きいが入国者数は少ない。観光立国実現に向けては、初訪者・再訪者を合わせた訪日旅行者数の増加が課題となる。
◆訪日旅行者は、旅行前・旅行中ともにICTを有効活用して情報収集しており、いわゆる口コミ情報も重視されている。口コミにより訪日の魅力をアピールするためには、外国人が日本で快適な時間を過ごし、満足度の高い体験ができる環境を整備する必要がある。
◆訪日旅行の満足度は全般に高く、日本への再訪を希望する比率も高い。日本は海外に向けて、「気質」、「作品」、「生活」を訪日旅行の三つの価値としてアピールしている。訪日旅行拡大に向けた観光基盤を整備する上では、国内旅行を含めた総合的・長期的な戦略も重要であろう。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
観光立国と日本の「稼ぐ力」④
観光地域の「稼ぐ力」
2014年12月29日
-
観光立国と日本の「稼ぐ力」③
観光地域の広がり
2014年11月05日
-
観光立国と日本の「稼ぐ力」①
訪日外国人旅行拡大の動き
2014年09月22日
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
2024年の日本経済見通し
緩やかな景気回復と金融政策の転換を見込むも海外経済リスクに注意
2023年12月21日
-
中国経済:2023年の回顧と2024年の見通し
24年の成長率目標は5%か?達成の鍵は民営企業へのサポート強化
2023年12月21日
-
2024年の米国経済見通し
①個人消費の腰折れ、②インフレ率の高止まり、③政治の停滞がリスク
2023年12月21日
-
2024年度税制改正大綱解説
定額減税は経済対策としては疑問だが、インフレ調整策としては有効
2023年12月25日
-
四半期報告書の廃止に関する改正法の成立
四半期報告書が廃止された後の四半期決算短信の内容は?
2023年12月04日
2024年の日本経済見通し
緩やかな景気回復と金融政策の転換を見込むも海外経済リスクに注意
2023年12月21日
中国経済:2023年の回顧と2024年の見通し
24年の成長率目標は5%か?達成の鍵は民営企業へのサポート強化
2023年12月21日
2024年の米国経済見通し
①個人消費の腰折れ、②インフレ率の高止まり、③政治の停滞がリスク
2023年12月21日
2024年度税制改正大綱解説
定額減税は経済対策としては疑問だが、インフレ調整策としては有効
2023年12月25日
四半期報告書の廃止に関する改正法の成立
四半期報告書が廃止された後の四半期決算短信の内容は?
2023年12月04日