ESGニュース
2012年は「ビッグデータ」の分水嶺

2012年6月8日

環境調査部 小黒 由貴子
「ビッグデータ」は、新しい用語の例に漏れず、明確な定義がない。広義には大量の非構造化データ(※1)を指し、狭義には、大量(Volume)であるだけでなく、多様性(Variety)と頻度(※2)(Velocity)という3つの「V」を持つものであるとされている。

非構造化データは図表1のように、人から発生するものと、機械(センサー)から発生するものに大別される。人から発生するデータは、人が発生(発信)を意識的に行う、ソーシャルメディアでの書き込みや情報共有サイトへの情報公開等と、無意識に発生(生成)する購買履歴や移動情報等がある。機械(センサー)のデータとは、IoT(Internet of Things:モノのインターネット)の元となるもので、車・家電・携帯電話のみならず、橋げたやビル、農地や自動販売機、家畜や人間等、あらゆる「モノ」の状態や変化のデータのことである。「ビッグデータ」を活用することで、防災や防犯、高度な医療や先進的な農業、交通渋滞の緩和等、社会システムの安全性・快適性・利便性・効率性等が高まると期待されている。

図表1 ビッグデータ例
図表1 ビッグデータ例
(注)センサーの具体例は、『日経コミュニケーション』2012年4月号「ビッグデータ時代の新世代M2M M2Mの概要[第1回]『グーグル、アマゾンの対抗軸に 最終目標は持続可能な国づくり』」を参考にした
(出所)大和総研作成



スマートフォン(高機能携帯電話:スマホ)の普及やネットワーク環境の進化のおかげもあって、先進国のみならず世界中で、ソーシャルメディア発のデータは急増している。また、ネットショッピングやネットバンキング等、日々の活動もインターネット上で行われることが珍しくなくなった。今後は、生体モニタリング、気象予報、スマートグリッド等、センサー発のデータも急増するだろう。米EMC社(※3)が協賛した米IDC社(※4)の調査(※5)によれば、世界中のデータ量は2009年時点で80万ペタバイト(8千億ギガバイト(※6))あり、2020年には44倍の35ゼタバイト(35兆ギガバイト)になるという。また、非構造化データが9割以上を占めているとしている(※7)。そのためIT業界では、「ビッグデータ」に関する新たなビジネスチャンスへの期待が大きく、2011年頃から、IT関連雑誌等で目にする機会が多くなった。

2012年に入ってからは、「ビッグデータ」という言葉が一般紙やテレビでも使われ出しており(図表2)、これから一般にも広まる可能性が出てきた。ただし現時点では、IT業界や、きめ細やかな個人のデータをマーケティング等に活かしたい企業の推進機運が強く、デメリット・注意点が隠れがちである。ソーシャルメディアやスマホでは個人情報の漏えいを発端とした、詐欺や犯罪等のリスク(※8)が懸念されているが、「ビッグデータ」は、ソーシャルメディアやスマホとの関連性が高い。またセンサーデータは、個人が気づかないうちに収集されることになるので、さらに取り扱いには注意を要する。

図表2 マスメディアにおける「ビッグデータ」登場例
図表2 マスメディアにおける「ビッグデータ」登場例
(注1)検索条件:検索日は2012年5月29日、キーワードは「ビッグデータ」、期間は2011年1月1日~最新
(注2)日経コンピュータ、日経情報ストラテジー、日経SYSTEMS、日経ソリューションビジネス、日経Windowsプロ、日経インターネットソリューション、日経ソフトウエア、日経Linux、日経IT21、日経ITプロフェッショナル
日経コミュニケーション、日経ネットビジネス、日経NETWORK
日経エレクトロニクス、日経ものづくり、日経マイクロデバイス、日経デジタルエンジニアリング、日経Automotive Technology
(注3)日経ビジネス、日経トップリーダー、日経エコロジー、日経エネルギー、日経BPガバメントテクノロジー、日経ビジネスアソシエ、日経ビズテック、日経アドバンテージ
日経アーキテクチュア、日経コンストラクション、日経ホームビルダー
日経デザイン、日経レストラン、日経食品マーケット
日経メディカル、日経ヘルスケア、日経バイオビジネス、日経ドラッグインフォメーション、日経メディカル Cancer Review
日経TRENDY、日経マネー、日経ヘルス、日経ヘルスプルミエ、日経ヘルス for MEN、日経WOMAN、日経おとなのOFF
(注4)日本経済新聞(朝刊、夕刊)、朝日新聞、毎日新聞、読売新聞、産経新聞
NHKニュース、日本テレビニュース、週刊東洋経済、週刊ダイヤモンド、週刊エコノミスト
(出所)紙媒体は、日経BPのWebサイトの検索結果と日経テレコン21の検索結果をもとに大和総研作成
放送は、公開資料をもとに大和総研作成


図表2で紹介した番組の中には、視聴者からのコメントが公開(※9) されているものがあり、そこには、「ビッグデータ」推進側の言い分(利便性向上と情報セキュリティのトレードオフ)に対する批判もみられる。現在は、「ビッグデータ」を活用することによる、経済的便益(新しいビジネスモデル等のイノベーション)と社会的便益(社会システムの利便性向上等)に焦点があたっている。しかし、「ビッグデータ」を使わないことによる社会的なリスクの回避が社会的便益と言える場合もある。そこで、どのような目的のもと、どのような利害を比較して、どのように判断したのかという経緯を明確にすることが求められる。判断の透明性が確保されれば、「ビッグデータ」を収集される側の理解や、イノベーションが促進されるだろう。これは「ビッグデータ」活用を推進するIT業界のみならず、「ビッグデータ」を活用したい企業にも求められる姿勢である。「ビッグデータ」がIT業界用語で終わるのか、一般の人にも認知されるのか、あるいは、認知度は上がるものの「うわべの便利は、もうけのネタ(※10)」とみなされて反感を買ってしまうのか、2012年は分水嶺になりそうである。


(※1) 従来、企業が管理・活用してきた顧客データ等を構造化データといい、画像や動画等の、従来のデータベースでは管理しにくいデータを非構造化データと呼ぶ。
(※2)Velocityの和訳は速さや速度。
(※3)クラウドシステムやデータセンター等の開発を始め、ITサービスを提供するグローバル企業。
(※4)International Data Corporation IT業界における市場調査やコンサルティングを行っている企業。
(※5)IDC「The Digital Universe Decade ? Are You Ready? May 2010」 
(※6)例えば、最近のスマホやデジタルカメラの内蔵メモリは16ギガバイト、外部メモリは32ギガバイトといった容量がある。 キロ<メガ<ギガ<テラ<ペタ<エクサ<ゼタ(ゼッタ)<ヨタ(ヨッタ)
(※7)IDC「The 2011 Digital Universe Study: Extracting Value from Chaos」 
(※8)大和総研 小黒由貴子「『情報弱者』の再定義が求められる2012年」 
(※9)NHK 週刊 ニュース深読み『スマホも!IC乗車券も! わたしたちの"個人情報"が知らぬ間に流出?』
(※10)NHK 週刊 ニュース深読み『スマホも!IC乗車券も! わたしたちの"個人情報"が知らぬ間に流出?』の「テーマに寄せられたご意見」記事ID:6463

お気に入りへ登録

この記事を「お気に入りレポート」に登録しておくことができます。

このレポートのURLを転送する

  • @

お問い合わせ

PDFファイルの閲覧にはAdobe® Reader®新しいウィンドウで開きますが必要となります。お持ちでない方は、アドビ システムズのウェブサイトから無償ダウンロードができます。
なお、Adobe® Reader®のインストール方法は、アドビ システムズ ウェブサイト新しいウィンドウで開きますをご覧ください。

Get Adobe® Reader®

リサーチ

リサーチメールマガジン

大和総研研究員によるレポートやコラム、書籍・刊行物などの最新情報を適宜お届けします。

書籍

ソーシャルファイナンスの教科書―「社会」のために「あなたのお金」が働くということ

金融は本来自分のためと社会のために自分のお金に働いてもらうこと、という考え方を出発点として、地球環境問題や、所得格差などの社会課題解決のために、個人としてできることから、世界の運用業界で注目されているサステナブル投資の潮流などを含め、新たな金融―ソーシャルファイナンス―の在り方について考察していきます。