2025年07月30日
サマリー
◆2025年7月2日~4日まで、ローマで開催されたCARMA(International Conference on Advanced Research Methods and Analysis)と呼ばれる学会に参加した。同学会では、経済学など社会科学に関連するビッグデータやAIを応用した研究発表が行われていた。
◆社会科学分野においてAIや機械学習等を用いた研究は学術分野に限らず、実務に応用されることも多い。政策立案や企業戦略における実務的な応用を意識した研究も多く見られ、発展途上の分野に対し、様々な切り口の分析が見受けられた。
◆広範なトピックに関する発表が行われていたが、特に重点的に話されていたのは、ビジネス需要の大きいESGの分野と、ホットトピックであるジェンダー、また社会的に問題が大きくなってきているSNSの研究であった。今回の学会では、これらのテーマに対して、自然言語処理(NLP)をはじめとする、AIや機械学習の先端技術を用いた分析手法が積極的に導入されており、社会科学分野における新たな研究の潮流が形成されつつある。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
なぜ女性は理系分野を選択しないのか?
女性のSTEM人材不足の現状と教育段階におけるジェンダーギャップ
2025年06月27日
-
出産・育児に起因する男女の所得格差の是正
家族政策だけではChild Penaltyは解決しない?
2025年01月31日
同じカテゴリの最新レポート
-
ナフサ問題がもたらす日本経済の不安要素
物価上昇は避けられず、供給不足が生じればさらなる経済下押しも
2026年06月15日
-
エージェント化が迫るAIコストの二極化
高度な業務を任せられるAIほど、高いコストが求められる時代に
2026年06月15日
-
2026年6月金融政策決定会合プレビュー
物価上振れリスク対応で利上げへ/国債買入れ減額は来春停止か
2026年06月11日
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
-
コーポレートガバナンス・コードの改訂案が公表
本質的な取組みと丁寧なエクスプレインが期待される
2026年04月27日
-
第229回日本経済予測
混迷する中東情勢、その先で問われる日本経済の構造転換①「持続的成長」の条件、②資産形成と成長の好循環、を検証
2026年05月25日
-
変革迫られる学校法人の資産運用
AOP対応は、少子化・インフレの荒波を乗り越えるための第一歩
2026年05月07日
-
日本経済見通し(2026年4月)
中東情勢緊迫による景気下振れリスク上昇で4月利上げは見送りか
2026年04月21日
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
コーポレートガバナンス・コードの改訂案が公表
本質的な取組みと丁寧なエクスプレインが期待される
2026年04月27日
第229回日本経済予測
混迷する中東情勢、その先で問われる日本経済の構造転換①「持続的成長」の条件、②資産形成と成長の好循環、を検証
2026年05月25日
変革迫られる学校法人の資産運用
AOP対応は、少子化・インフレの荒波を乗り越えるための第一歩
2026年05月07日
日本経済見通し(2026年4月)
中東情勢緊迫による景気下振れリスク上昇で4月利上げは見送りか
2026年04月21日


