サマリー

◆同一業種に属する企業を対象とした場合に、2014年度の売上高当たりCO2排出量の水準や排出量の増減とROAやROEに何らかの関係があるかを調べたところ、次の結果を得た。なお、分析対象の業種は、分析に必要なデータを取得できた企業が30社以上存在する6つの業種である。

◆電気機器は売上高当たりCO2排出量の水準が低い企業や、排出量が減少した企業のROAとROEが高いという傾向が見受けられた。化学は排出量の水準が低い企業のROAが高い傾向が少し見られるが、排出量の水準や増減とROAやROEとの間に年度を通じた特定の傾向は見受けられないといえよう。

◆機械は、排出量の増減はROAやROEと関係がありそうだが、特に明確な傾向は見受けられない。食料品は、排出量の水準が低いほど、また排出量の減少率が高いほどROAやROEが高いという傾向が見受けられる。

◆建設業は排出量の水準が低い企業のROAが高いという傾向が見受けられるが、他には特に明確な傾向は見られなかった。輸送用機器は、排出量の水準が低い企業のROAとROEが高く、排出量の増加率が大きい企業のROAとROEが低いようである。

◆売上高当たりCO2排出量は環境効率性を表す指標の1つとされている。いくつかの業種では、環境効率性とROAやROEという財務パフォーマンスに何らかの関係があることがうかがえる。

◆今後、情報開示のさらなる充実で分析対象企業が増えることや分析の深化と蓄積を進めることで環境効率性と企業パフォーマンスとの関係への理解を深め、地球温暖化などの課題への対応と企業価値向上や経済成長との両立の一助となることが期待されよう。

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