2017年07月05日
サマリー
◆ESGファクターとして、売上高当たりCO2排出量、女性の登用、独立取締役の選任を用い、2012年初に等金額で投資して2016年末までの5年間保有したときのリターンとの関係を分析したところ、次の結果を得た。
◆分析対象企業を売上高当たりCO2排出量の水準や増減でグループ分けすると、グループのリターンに統計的に有意な差が見られることがわかった。環境効率性の水準や環境効率性を高めることがリターンと関係している可能性を示唆しよう。
◆また、女性管理職については、管理職女性比率が20%以上のグループのリターンが他のグループより高く、独立取締役については独立取締役比率が50%以上のグループのリターンが他のグループより高い。女性の登用や独立取締役については、積極的に登用や選任を行っていることがリターンと関係している可能性があろう。
◆2つのESGファクターを組み合わせた分析では、売上高当たりCO2排出量の水準と増減を組み合わせることで投資指標としての有効性が高まることを示唆する結果が得られた。女性役員の選任と独立取締役の選任の組み合わせでも有効性が高まることを示唆する結果となったが、その効果は小さい。
◆また、「排出量の水準小で女性役員の選任あり」に属する企業のリターンが高いことや、「排出量の水準大で女性管理職の登用なし」に属する企業のリターンが低いことなど、ファクターを組み合わせることでポートフォリオのリターンの向上や、リターンの低下の抑制に寄与する可能性を示唆する結果が得られた。
◆本稿の分析結果は、ESGファクターとリターンとの因果関係を示したものではない。また、業種構成の違いやグループによっては属する企業数が少ないことなどの影響も考えられる。だが、複数のESGファクターが株式リターンの平均的な水準と関係していることが確認された。それは、投資プロセスにESGファクターを考慮することが投資パフォーマンスの向上に寄与する可能性を示唆しよう。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
日本企業の人材育成制度の導入状況と財務パフォーマンス(上)
~人材育成に関する制度の導入状況とその動向~
2017年12月20日
-
ESGファクターと企業パフォーマンス(下)
~ESGファクターの組み合わせと時価総額加重平均リターンの関係~
2017年09月07日
-
日本企業のCO2排出量の状況と企業パフォーマンスとの関係(前編)
~売上高当たりCO2排出量と企業パフォーマンスとの間に何らかの関係が存在する可能性を示唆~
2016年09月06日
-
日本企業のCO2排出量の状況と企業パフォーマンスとの関係(後編①)
~企業パフォーマンスを業種要因と企業要因に分解し、業種の影響を考慮してCO2排出量との関係を分析~
2016年12月16日
-
日本企業のCO2排出量の状況と企業パフォーマンスとの関係(後編②)
~業種によって異なるが、同一業種内でもCO2排出量の状況がROAやROEに関係している可能性を示唆~
2016年12月19日
-
日本企業のCO2排出量の状況と企業パフォーマンスとの関係(後編③)
~業種によって異なるが、同一業種内でもCO2排出量の状況がリターンに関係している可能性を示唆~
2017年02月08日
-
ESGファクターと企業パフォーマンス(上)
~ESGファクターの組み合わせとROA、ROEの関係~
2017年05月25日
同じカテゴリの最新レポート
-
気候関連開示規則の廃止案を公表:米国SEC
バイデン政権時代に制定されたGHG関連の開示規則は廃止に
2026年06月02日
-
データサイエンスで紐解く健康経営③
健康経営は生産性や収益性に影響するのか、固定効果モデルで検証
2026年06月01日
-
移住労働者を権利保持者として迎える
ポスト技能実習制度の人権尊重に向けた日本企業の責任
2026年05月27日
最新のレポート・コラム
-
AI・データセンターブームの恩恵を受けているのはどの国か?
インドネシアを除くASEAN5はブームの恩恵。インドはまだブームに乗り切れず
2026年06月22日
-
2026年5月全国消費者物価
エネルギーのマイナス幅縮小も、食料等の非耐久財の伸び率は縮小
2026年06月19日
-
「食料品の消費税率1%+中低所得勤労者への所得連動給付」案が軸に
先行導入の所得連動給付は年間給与所得対比+0.4%程度の可能性
2026年06月19日
-
中東向け乗用車輸出の激減は日本経済のリスクとなるか
国内販売と他地域向け輸出が生産下支えも、代替ルート開拓が課題
2026年06月19日
-
外為法改正の注目点 ~一定のソフトウェア開発企業が審査対象から除外される可能性
2026年06月22日
よく読まれているリサーチレポート
-
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
-
コーポレートガバナンス・コードの改訂案が公表
本質的な取組みと丁寧なエクスプレインが期待される
2026年04月27日
-
第229回日本経済予測
混迷する中東情勢、その先で問われる日本経済の構造転換①「持続的成長」の条件、②資産形成と成長の好循環、を検証
2026年05月25日
-
変革迫られる学校法人の資産運用
AOP対応は、少子化・インフレの荒波を乗り越えるための第一歩
2026年05月07日
-
日本経済見通し(2026年4月)
中東情勢緊迫による景気下振れリスク上昇で4月利上げは見送りか
2026年04月21日
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
コーポレートガバナンス・コードの改訂案が公表
本質的な取組みと丁寧なエクスプレインが期待される
2026年04月27日
第229回日本経済予測
混迷する中東情勢、その先で問われる日本経済の構造転換①「持続的成長」の条件、②資産形成と成長の好循環、を検証
2026年05月25日
変革迫られる学校法人の資産運用
AOP対応は、少子化・インフレの荒波を乗り越えるための第一歩
2026年05月07日
日本経済見通し(2026年4月)
中東情勢緊迫による景気下振れリスク上昇で4月利上げは見送りか
2026年04月21日

