2017年07月05日
サマリー
◆ESGファクターとして、売上高当たりCO2排出量、女性の登用、独立取締役の選任を用い、2012年初に等金額で投資して2016年末までの5年間保有したときのリターンとの関係を分析したところ、次の結果を得た。
◆分析対象企業を売上高当たりCO2排出量の水準や増減でグループ分けすると、グループのリターンに統計的に有意な差が見られることがわかった。環境効率性の水準や環境効率性を高めることがリターンと関係している可能性を示唆しよう。
◆また、女性管理職については、管理職女性比率が20%以上のグループのリターンが他のグループより高く、独立取締役については独立取締役比率が50%以上のグループのリターンが他のグループより高い。女性の登用や独立取締役については、積極的に登用や選任を行っていることがリターンと関係している可能性があろう。
◆2つのESGファクターを組み合わせた分析では、売上高当たりCO2排出量の水準と増減を組み合わせることで投資指標としての有効性が高まることを示唆する結果が得られた。女性役員の選任と独立取締役の選任の組み合わせでも有効性が高まることを示唆する結果となったが、その効果は小さい。
◆また、「排出量の水準小で女性役員の選任あり」に属する企業のリターンが高いことや、「排出量の水準大で女性管理職の登用なし」に属する企業のリターンが低いことなど、ファクターを組み合わせることでポートフォリオのリターンの向上や、リターンの低下の抑制に寄与する可能性を示唆する結果が得られた。
◆本稿の分析結果は、ESGファクターとリターンとの因果関係を示したものではない。また、業種構成の違いやグループによっては属する企業数が少ないことなどの影響も考えられる。だが、複数のESGファクターが株式リターンの平均的な水準と関係していることが確認された。それは、投資プロセスにESGファクターを考慮することが投資パフォーマンスの向上に寄与する可能性を示唆しよう。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
日本企業の人材育成制度の導入状況と財務パフォーマンス(上)
~人材育成に関する制度の導入状況とその動向~
2017年12月20日
-
ESGファクターと企業パフォーマンス(下)
~ESGファクターの組み合わせと時価総額加重平均リターンの関係~
2017年09月07日
-
日本企業のCO2排出量の状況と企業パフォーマンスとの関係(前編)
~売上高当たりCO2排出量と企業パフォーマンスとの間に何らかの関係が存在する可能性を示唆~
2016年09月06日
-
日本企業のCO2排出量の状況と企業パフォーマンスとの関係(後編①)
~企業パフォーマンスを業種要因と企業要因に分解し、業種の影響を考慮してCO2排出量との関係を分析~
2016年12月16日
-
日本企業のCO2排出量の状況と企業パフォーマンスとの関係(後編②)
~業種によって異なるが、同一業種内でもCO2排出量の状況がROAやROEに関係している可能性を示唆~
2016年12月19日
-
日本企業のCO2排出量の状況と企業パフォーマンスとの関係(後編③)
~業種によって異なるが、同一業種内でもCO2排出量の状況がリターンに関係している可能性を示唆~
2017年02月08日
-
ESGファクターと企業パフォーマンス(上)
~ESGファクターの組み合わせとROA、ROEの関係~
2017年05月25日
同じカテゴリの最新レポート
-
ISSBがIFRS S2の改正案を公表
温室効果ガス排出量の測定・開示に関する要件を一部緩和
2025年05月16日
-
年金基金のESG投資を実質禁止へ:米労働省
バイデン政権時代に制定されたESG投資促進の規則は廃止へ
2025年05月14日
-
「反DEI」にいかに立ち向かうか
米国における「DEIバックラッシュ」の展開と日本企業への示唆
2025年05月13日
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
「相互関税」による日本の実質GDPへの影響は最大で▲1.8%
日本に対する相互関税率は24%と想定外に高い水準
2025年04月03日
-
「相互関税」を受け、日米欧中の経済見通しを下方修正
2025年の実質GDP成長率見通しを0.4~0.6%pt引き下げ
2025年04月04日
-
米国による25%の自動車関税引き上げが日本経済に与える影響
日本の実質GDPを0.36%押し下げる可能性
2025年03月27日
-
2025年の日本経済見通し
1%台半ばのプラス成長を見込むも「トランプ2.0」で不確実性大きい
2024年12月20日
-
日本経済見通し:2025年3月
トランプ関税で不確実性高まる中、25年の春闘賃上げ率は前年超えへ
2025年03月24日
「相互関税」による日本の実質GDPへの影響は最大で▲1.8%
日本に対する相互関税率は24%と想定外に高い水準
2025年04月03日
「相互関税」を受け、日米欧中の経済見通しを下方修正
2025年の実質GDP成長率見通しを0.4~0.6%pt引き下げ
2025年04月04日
米国による25%の自動車関税引き上げが日本経済に与える影響
日本の実質GDPを0.36%押し下げる可能性
2025年03月27日
2025年の日本経済見通し
1%台半ばのプラス成長を見込むも「トランプ2.0」で不確実性大きい
2024年12月20日
日本経済見通し:2025年3月
トランプ関税で不確実性高まる中、25年の春闘賃上げ率は前年超えへ
2025年03月24日