サマリー
◆2015年2月の全国コアCPI(除く生鮮食品、以下コアCPI)は前年比+2.0%と、市場コンセンサスを小幅に下回った。消費税を除くベース(大和総研による試算値)でみると、食品を中心とする値上げが相次ぐ一方で、エネルギーと耐久消費財のマイナス寄与が拡大したことで、前年比+0.0%と前月(同+0.2%)から上昇幅が縮小した。前年比ゼロは2013年5月以来、21ヶ月ぶりのことである。
◆2015年3月の東京コアCPI(中旬速報値)は前年比+2.2%と、上昇幅は前月と同じであった。東京コアCPIの結果を踏まえると、3月のコアCPIは前年比+2.0%(消費税を除くベース、同+0.0%)となる見込みであるものの、後述するように、例年の季節パターンを考慮すると前年比マイナスに転じる可能性もある。
◆先行きのコアCPI(消費税の影響を除くベース)は、昨年夏場以降の原油安に伴うエネルギー価格の下押し圧力がしばらく残ることから、いったん前年比マイナスに転じる公算が大きい。全国と東京のコアCPIの水準(原数値、消費税の影響を除くベース)に基づくと、物価指数が例年の季節パターンに沿って推移する場合、全国は早ければ3月以降、東京は5月前後に前年比マイナスへと転じる見込みである。
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