サマリー

◆2015年2月の全国コアCPI（除く生鮮食品、以下コアCPI）は前年比＋2.0％と、市場コンセンサスを小幅に下回った。消費税を除くベース（大和総研による試算値）でみると、食品を中心とする値上げが相次ぐ一方で、エネルギーと耐久消費財のマイナス寄与が拡大したことで、前年比＋0.0％と前月（同＋0.2％）から上昇幅が縮小した。前年比ゼロは2013年5月以来、21ヶ月ぶりのことである。

◆2015年3月の東京コアCPI（中旬速報値）は前年比＋2.2％と、上昇幅は前月と同じであった。東京コアCPIの結果を踏まえると、3月のコアCPIは前年比＋2.0％（消費税を除くベース、同＋0.0％）となる見込みであるものの、後述するように、例年の季節パターンを考慮すると前年比マイナスに転じる可能性もある。

◆先行きのコアCPI（消費税の影響を除くベース）は、昨年夏場以降の原油安に伴うエネルギー価格の下押し圧力がしばらく残ることから、いったん前年比マイナスに転じる公算が大きい。全国と東京のコアCPIの水準（原数値、消費税の影響を除くベース）に基づくと、物価指数が例年の季節パターンに沿って推移する場合、全国は早ければ3月以降、東京は5月前後に前年比マイナスへと転じる見込みである。

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