大気中の二酸化炭素(CO2)の濃度変化を表す方法の一つとしてキーリング曲線(Keeling Curve)がある。キーリング曲線は、世界で初めてCO2濃度を高精度に連続観測して、CO2濃度の上昇トレンドを発見した米国の地球化学者、チャールズ・キーリング博士に因んで名づけられたものである。CO2は温室効果ガスを代表するガス種の一つで、今日では地球温暖化の進行度を示す重要な指標の一つとして用いられている。キーリング博士が始めたカリフォルニア大学サンディエゴ校スクリプス海洋研究所の「スクリプスCO2計画」(※1)は、北極圏から南極を結ぶ13の地点(※2)でCO2濃度を観測する計画で、博士亡き後、現在も続けられている。
図表は、スクリプスCO2計画で、1958年3月から2013年2月までに、ハワイのマウナ・ロア観測所で観測されたCO2月平均濃度のキーリング曲線である。1959年には年平均濃度は316.0ppm(1ppmは100万分の1)であったが、2012年には393.8ppmに達した。大気中のCO2濃度が増加する原因は、人為活動に伴う化石燃料の消費等によるCO2の排出分が、植物や海洋等によるCO2の吸収分を上回り、残りが大気中に蓄積されることである。昔(1959~1968年)の増加幅は約0.8ppm/年だったが、ここ10年(2003~2012年)の増加幅は約2.1ppm/年に拡大している。
図表の拡大図は、2012年の1年間のCO2月平均濃度を拡大したものである。CO2月平均濃度は、植物活動の影響によってジグザグした季節変化を示す。CO2濃度の季節変化は、日射が強くなる季節に植物の光合成が活発になってCO2の吸収が促進されることと、気温の上昇とともに土壌有機物の分解や動植物の呼吸などによってCO2の放出が増加することや、人為起源のCO2の排出量が増減することなどが影響し合って生じていると考えられている。マウナ・ロアでは、5月に高く、10月に低くなり、その差は約5.8ppmである。
CO2をはじめとする温室効果ガスの濃度観測は、今では日本を含めて世界中の観測機関や研究者が世界各地で行っている(※3)。集められた観測データからは、温室効果ガスの濃度が一様でないこともわかってきた。工業等の人為活動が盛んな先進国が集まっている北半球は南半球よりも濃度が高く、同じ緯度でも陸地の方が海上よりも高い。また、季節変化は、陸地が広く分布しており光合成を行う植物が多い北半球の方が大きいこともわかってきた。世界各国の協調のもとで組織的に観測・分析される温室効果ガスの濃度変化は、地球温暖化に科学的な根拠を与え、各国が気候変動対策に取組むことにつながっている。

(※1)スクリプスCO2計画ウェブサイト
(※2)観測地点は順次増やされ、米国以外では、カナダ、メキシコ、米国領サモア、豪州領クリスマス島、ニュージーランド、ニュージーランド領ケルマディック諸島、南極などに点在している。
(※3)例えば、世界気象機関全球大気監視計画 温室効果ガス世界資料センター
(2013年5月23日掲載)
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
-
2026年3月期有報の人的資本開示①
既存欄と新設欄(人材戦略に関する基本方針等)の情報分散に課題
2026年07月07日
-
不平等・社会関連財務情報開示タスクフォース(TISFD)の第一草案を読む
「社会(S)」情報開示の新たな展開が日本企業に示唆すること
2026年07月07日
-
2026年5月消費統計
サービスと半耐久財が強く、総じて見れば前月から増加
2026年07月07日
-
パリ協定6条の運用本格化がJCMクレジットに与える影響
国連報告・審査による信頼性向上と、クレジット確保の不確実性
2026年07月07日
-
一段と進む円安 — 日米金利差との連動性低下が示すドル円相場の新局面
2026年07月08日
よく読まれているリサーチレポート
-
中国経済見通し:泥沼化する不動産不況
低迷する内需。財政出動・さらなる金融緩和への期待が高まる
2026年06月22日
-
ナフサ問題がもたらす日本経済の不安要素
物価上昇は避けられず、供給不足が生じればさらなる経済下押しも
2026年06月15日
-
第229回日本経済予測(改訂版)
混迷する中東情勢、その先で問われる日本経済の構造転換①「持続的成長」の条件、②資産形成と成長の好循環、を検証
2026年06月08日
-
「成長投資ガイダンス」の解釈とその活用法
資本コストを上回る資本収益性の確保は価値創造(EP)の前提条件
2026年06月17日
-
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
中国経済見通し:泥沼化する不動産不況
低迷する内需。財政出動・さらなる金融緩和への期待が高まる
2026年06月22日
ナフサ問題がもたらす日本経済の不安要素
物価上昇は避けられず、供給不足が生じればさらなる経済下押しも
2026年06月15日
第229回日本経済予測(改訂版)
混迷する中東情勢、その先で問われる日本経済の構造転換①「持続的成長」の条件、②資産形成と成長の好循環、を検証
2026年06月08日
「成長投資ガイダンス」の解釈とその活用法
資本コストを上回る資本収益性の確保は価値創造(EP)の前提条件
2026年06月17日
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日

