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CPI先行指数としての「大和PSI」の可能性

指数上昇要因を捕捉可能、外生的要因によるインフレ時に強い先行性

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2025年05月07日

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サマリー

◆本レポートは、島本高志・新田尭之「大和物価センチメント指数開発の試み」（大和総研レポート，2024年12月26日）（※１）で開発した「大和物価センチメント指数」（以下「大和PSI」）について、その詳しい性質を分析した（※２）。

◆第一に、大和PSIは、上昇局面の変動要因（外生的要因：原材料・為替等、内生的要因：人件費等）を特定可能である。また、先行性について分析したところ、外生的要因が主導する場合、大和PSIはコアCPI（除く生鮮食品）に対し約３カ月先行する一方、内生的要因が主導する場合は先行性を持たないか、約１カ月遅行する可能性が示唆された。

◆第二に、大和PSIはCPIとの相関や予測用データとしても、既存の有力先行指標である企業物価指数より良好な結果を示した。また、その他の物価指標である、日銀短観の販売価格判断DIや、家計最終支出デフレータ、CPI刈込平均値とも密接な関係を持つ。

◆結論として、大和PSIは上昇局面における変動要因の特定や、外生的なインフレ圧力の早期把握などに有用である。各種データと補完的に活用することで、物価動向分析の精度向上に貢献し得るだろう。

（※２）本レポートの作成に当たっては、研究前の段階で肥後雅博教授（東京大学）から有益な助言やコメントを頂戴した。ここに記して感謝申し上げる。また、研究中は当社デジタルソリューション研究開発部の栗山太吾氏より、有益な助言やコメントを頂戴した。本レポートに残された誤り等は、全て筆者個人の責任である。なお、本レポート内の所見は全て著者の個人的見解であり、当社の物価見通しを示すものではない。

このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。

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