サマリー
◆本研究では、消費者物価指数(前年同月比、以下CPI)に対して先行性を有する「大和物価センチメント指数」の開発を試みた(※1)。具体的には、内閣府「景気ウォッチャー調査」における「景気判断理由集」の各テキストを「物価上昇」、「物価下落」など4種類に分類した結果を基に指数を構築した。
◆各テキストをより高い精度で分類するために、本研究では生成AIの一種である大規模言語モデル(Large Language Model,以下LLM)を活用した。ここでは、LLMへの命令であるプロンプトの最適化を通じて、高い精度でのテキスト分類に成功した。さらに、指数の算出式を工夫して、CPIとより高い相関を得ようと試みた。
◆2001年から約24年分の月次データで、大和物価センチメント指数とCPIとの相関係数を確認した結果、消費税調整済のコアCPI(除く生鮮食品)との間で最大0.888(2カ月先行)、同コアコアCPIとの間で最大0.817(5カ月先行)、という先行研究を上回る高い相関が確認された。さらに、指数の振れを抑えるために後方3カ月移動平均を施したところ、先行性はやや薄れたものの、同コアCPIとの間の相関係数は最大で0.903(1カ月先行)までに達した。
◆各種データとの補完的な活用にはきわめて有用である一方、注意点としては、元データが本来は景気に関する調査によるものであることが挙げられる。そのため、先行研究と同様に、定期的な価格改定など景気と無関係な価格動向に弱い可能性は、依然として残る。
◆次回以降の分析では、LLMが物価の上昇や下落を判断する際に用いた単語や、判断の根拠となったテキスト本文を解析することで、物価変動に影響を与えた特徴語を抽出することなどを検討している。
(※1)本研究においては、当社データドリブンサイエンス部の栗山太吾・寺坂壮一郎・參木裕之の各氏から、有益な助言やコメントを頂戴した。なお、本研究内の所見は全て著者らの個人的見解であり、当社の物価見通しを示すものではない。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
金融経済分析を変える自然言語処理の力① 従来のテキスト分析が与えたインパクト
定性的なテキストを定量的に測る能力などに従来から大きな魅力
2024年09月19日
-
金融経済分析を変える自然言語処理の力② 大規模言語モデルの登場と今後の展望
高い精度や幅広い応用性に魅力も全ての従来手法は代替されないか
2024年11月01日
-
ナウキャスティングモデルによる実質GDPの早期把握
『大和総研調査季報』2022年秋季号(Vol.48)掲載
2022年10月20日
同じカテゴリの最新レポート
-
2025年12月鉱工業生産
半導体製造装置の減産などが押し下げ要因/軟調な推移が続く見込み
2026年01月30日
-
2025年10-12月期GDP(1次速報)予測~前期比年率+0.7%を予想
2四半期ぶりプラス成長も一時要因を除けば力強さを欠く内容か
2026年01月30日
-
2025年12月雇用統計
失業率は横ばいだったが、有効求人倍率は9カ月ぶりに上昇
2026年01月30日
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
中国によるレアアース・レアメタルの輸出規制は日本の実質GDPを1.3~3.2%下押し
供給制約により、自動車産業を中心に生産活動の低迷が懸念される
2025年12月05日
-
2026年の日本経済見通し
1%弱のプラス成長を見込むも外需下振れや円急落、金利高等に注意
2025年12月23日
-
生成AIが描く日本の職業の明暗とその対応策
~AIと職業情報を活用した独自のビッグデータ分析~『大和総研調査季報』2024年春季号(Vol.54)掲載
2024年04月25日
-
中国経済:2025年の回顧と2026年の見通し
不動産不況の継続と消費財購入補助金政策の反動で景気減速へ
2025年12月23日
-
高市政権の財政政策は更なる円安を招くのか
財政支出の拡大ショックは翌年の円安に繋がる
2025年12月18日
中国によるレアアース・レアメタルの輸出規制は日本の実質GDPを1.3~3.2%下押し
供給制約により、自動車産業を中心に生産活動の低迷が懸念される
2025年12月05日
2026年の日本経済見通し
1%弱のプラス成長を見込むも外需下振れや円急落、金利高等に注意
2025年12月23日
生成AIが描く日本の職業の明暗とその対応策
~AIと職業情報を活用した独自のビッグデータ分析~『大和総研調査季報』2024年春季号(Vol.54)掲載
2024年04月25日
中国経済:2025年の回顧と2026年の見通し
不動産不況の継続と消費財購入補助金政策の反動で景気減速へ
2025年12月23日
高市政権の財政政策は更なる円安を招くのか
財政支出の拡大ショックは翌年の円安に繋がる
2025年12月18日

