サマリー
◆前回のレポートでは、従来型の自然言語処理が金融経済分析にどのようなメリットをもたらし、どのようなテーマに適用されてきたのかを紹介した。本レポートでは、GPT(Generative Pre-trained Transformer)モデルの一種であるGPT-4などの大規模言語モデル(Large Language Model、以下LLM)の登場が、金融経済分析にもたらした影響について考察する。
◆LLMの金融経済分析への応用例としては、多言語能力を活用した異なる言語のセンチメント分析や、文書分類の精度向上などが挙げられる。大和総研では、各職業のタスクのテキスト文をGPT-4に分類させた結果を利用して、生成AIが日本の労働市場に与える影響を分析した事例などがある。また、財務諸表分析で、アナリストによる分析や従来型の機械学習モデルを上回る精度で、財務指標の変動を予測できたとする研究等もある。
◆ただし、LLMには従来型の自然言語処理と比較して、複数の課題がある。例えば、モデルの内部機構や訓練データの詳細な理解が困難なブラックボックス性は、説明責任が重い公的セクターでの指数開発への応用などに難をもたらす(透明性の問題)。また、多くのモデルの開発が企業依存であることは、一度開発した指数等を継続的に利用できないリスクが存在する(継続性の問題)。出力結果が複雑な場合は、人間による解釈が困難な問題(解釈可能性の問題)も生じる。この問題では、従来型の自然言語処理の中でも、解釈が比較的容易な原始的な手法が優れる。さらに、時系列データの予測においては、現時点では従来の時系列分析モデルに軍配が上がる場合もある。
◆結論として、LLMは分類タスクや多言語での強みが確認されるものの、透明性や解釈性が求められる分野や時系列分析などでは、従来型の自然言語処理や時系列分析手法が依然として重要である。もちろん、LLMが抱える一部の課題は時間とともに解消されるだろうが、現時点(2024年10月)においては、LLMに過度な期待をかけるべきではないだろう。金融経済分析には、LLMと従来型の自然言語処理や時系列分析手法を、タスクの要件に応じて適切に使い分けることが求められる。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
金融経済分析を変える自然言語処理の力① 従来のテキスト分析が与えたインパクト
定性的なテキストを定量的に測る能力などに従来から大きな魅力
2024年09月19日
-
生成AIが描く日本の職業の明暗とその対応策
~AIと職業情報を活用した独自のビッグデータ分析~『大和総研調査季報』2024年春季号(Vol.54)掲載
2024年04月25日
-
AI 経済分析の過去・現在・未来
『大和総研調査季報』2022年夏季号(Vol.47)掲載
2022年07月20日
同じカテゴリの最新レポート
-
主要国経済Outlook 2026年7月号(No.476)
経済見通し:世界、日本、米国、欧州、中国
2026年06月24日
-
地政学的緊張が促すAI開発競争
2026年06月24日
-
日本経済見通し:2026年6月
覚書後の中東情勢の影響とAI需要の下支え/消費減税と所得連動給付
2026年06月23日
最新のレポート・コラム
-
26年度最低賃金改定のポイント①
高市政権はより緩慢な引上げを容認/改定内容への説明責任が焦点
2026年07月09日
-
米国:AI関連投資の持続性を左右する3つの要因
①ハイパースケーラーの収益化志向、②「循環資金」が内包するリスク、③レバレッジ型ETFによる変動拡大
2026年07月09日
-
2026年3月期有報の人的資本開示①
既存欄と新設欄(人材戦略に関する基本方針等)の情報分散に課題
2026年07月07日
-
不平等・社会関連財務情報開示タスクフォース(TISFD)の第一草案を読む
「社会(S)」情報開示の新たな展開が日本企業に示唆すること
2026年07月07日
-
一段と進む円安 — 日米金利差との連動性低下が示すドル円相場の新局面
2026年07月08日
よく読まれているリサーチレポート
-
中国経済見通し:泥沼化する不動産不況
低迷する内需。財政出動・さらなる金融緩和への期待が高まる
2026年06月22日
-
ナフサ問題がもたらす日本経済の不安要素
物価上昇は避けられず、供給不足が生じればさらなる経済下押しも
2026年06月15日
-
第229回日本経済予測(改訂版)
混迷する中東情勢、その先で問われる日本経済の構造転換①「持続的成長」の条件、②資産形成と成長の好循環、を検証
2026年06月08日
-
「成長投資ガイダンス」の解釈とその活用法
資本コストを上回る資本収益性の確保は価値創造(EP)の前提条件
2026年06月17日
-
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日
中国経済見通し:泥沼化する不動産不況
低迷する内需。財政出動・さらなる金融緩和への期待が高まる
2026年06月22日
ナフサ問題がもたらす日本経済の不安要素
物価上昇は避けられず、供給不足が生じればさらなる経済下押しも
2026年06月15日
第229回日本経済予測(改訂版)
混迷する中東情勢、その先で問われる日本経済の構造転換①「持続的成長」の条件、②資産形成と成長の好循環、を検証
2026年06月08日
「成長投資ガイダンス」の解釈とその活用法
資本コストを上回る資本収益性の確保は価値創造(EP)の前提条件
2026年06月17日
超富裕層の株式譲渡所得への税率はミニマムタックス込みで最高35.63%に
2026年度税制改正大綱解説(3)富裕層課税(ミニマムタックス)
2026年02月09日


