人材育成制度の導入と離職者比率

～人材育成制度の導入企業は、離職者比率が低い傾向がある～

RSS

2018年01月24日

伊藤正晴

PDFダウンロード

サマリー

◆企業が人的資本を蓄積するには、人材を育成するだけでなく、その人材の定着を図る必要がある。人材育成制度の導入は、企業の魅力を高めることにもなり離職を防ぐ効果も期待できよう。そこで、日本の上場企業を対象に、人材育成に関する制度の導入状況と離職者比率の関係を調べたところ、以下の結果を得た。

◆人材育成制度の導入の有無でグループ分けし、離職者比率の水準を比較すると、導入ありのグループの離職者比率が低い。また、制度の導入数による分析では、導入数が多いほど離職者比率が低いという関係がうかがえる結果を得た。

◆2011年度の制度の導入状況でグループ分けし、2015年度までの離職者比率を見ると、キャリアアップ支援制度以外については、人材育成制度の導入状況が将来の離職者比率と関係している可能性を示唆する結果を得た。

◆人材育成制度の導入は人材の定着という経路からも、人的資本の蓄積に寄与する可能性がある。今後、企業がさらに人材育成を強化することが、高度なスキルを持つ人材や経営幹部の育成だけでなく、企業の魅力を高めることを通じて人的資本の蓄積に寄与することが期待される。

このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。