サマリー

◆データが取得できた日本の上場企業を対象に、2011年度から2015年度の人材育成に関する制度の導入状況を調べたところ、以下の結果を得た。

◆人材育成制度を導入している企業の比率は、緩やかながらも高まってきているが、直近の制度導入状況を見ると、企業の規模や所属するセクターで差が生じている。

◆特に、企業規模の大小で制度の導入状況に大きな差があるのだが、その中でも差が目立つのは費用負担等が重いと思われる留学制度の導入状況である。

◆人材の育成をさらに強化することで、企業価値を高める源泉の1つである人的資本の蓄積を進めることが期待される。そのためには、人材育成に関する費用を把握するとともに、その効果を測定することで、人材育成が企業価値や持続可能性の向上に寄与するかを確認する必要があろう。

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