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改訂CGコードを踏まえたサステナビリティに関する開示

パブリック・コメントへの回答から得られる示唆

金融調査部 研究員 藤野 大輝

サマリー

◆2021年6月11日、東京証券取引所(以下、東証)は「コーポレートガバナンス・コード」(以下、CGコード)を改訂した。本稿では、改訂CGコードへの対応について、昨今特に注目度が高まっているサステナビリティに関する開示を中心に、ESG情報開示基準に関する動向なども念頭に、東証のパブリック・コメントへの回答(パブコメ回答)の内容から得られる示唆を整理する。

◆パブコメ回答では、サステナビリティについての取組みの開示に関しては、例えばKPIを設定し、その指標の内容・数値を適宜開示するなど、目標に向けた進捗が分かるような開示をすることが有益と考えられている。また、気候変動に関する情報開示については、IFRS財団の動向も考慮しつつ、着実なデータ収集・分析を行い、形式的ではない実効的な開示に努めることが望ましいとされている。そのほか、開示を行う方法、参考資料等の活用、監督体制の整備などについても考え方が示されている。

◆上場会社は2021年12月末までに(プライム市場上場会社に関する規定については2022年4月4日以降に開催する定時株主総会の終了後、遅滞なく)、改訂に対応したコーポレート・ガバナンス報告書の提出が求められる。質・量の充実した開示を行うためにも、ESG情報開示基準、各種ガイダンス、各国の状況、他社の取組みなど、様々なものを参考に、丁寧に開示までのプロセスを進めていくことが望ましいと考えられる。

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