日本経済見通し:日本経済のリスク要因を検証する

景気は緩やかな回復軌道を辿る見通しだが、4つのリスクに要注意

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2015年01月21日

  • 調査本部 副理事長 兼 専務取締役 調査本部長 チーフエコノミスト 熊谷 亮丸
  • 金融調査部 主任研究員 長内 智
  • ロンドンリサーチセンター シニアエコノミスト(LDN駐在) 橋本 政彦
  • 経済調査部 シニアエコノミスト 久後 翔太郎
  • 永井 寛之

サマリー

日本経済のメインシナリオ:日本経済は、2014年1月をピークに景気後退局面入りしたとみられるものの、今回の景気後退は極めて短期間で終了した可能性が高い。2015年以降も、日本経済は、①アベノミクスによる好循環が継続すること、②米国向けを中心に輸出が緩やかに持ち直すことなどから、緩やかな回復軌道をたどる見通しである(→詳細は、熊谷亮丸他「第183回 日本経済予測(改訂版)」(2014年12月8日)参照)。


日銀の物価目標達成は可能か?:当社は、メインシナリオとして、日銀が掲げる「物価上昇率2%」目標の期限内の達成は困難だと予想している。


日経経済が抱える4つのリスク要因:今回のレポートでは、日本経済が抱えるリスク要因について検証した。日本経済のリスク要因としては、①消費税増税の先送りを受けた「トリプル安(債券安・円安・株安)」、②中国の「シャドーバンキング」問題、③米国の出口戦略に伴う新興国市場の動揺、④地政学的リスクを背景とする世界的な株安、の4点に留意が必要である。

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