サマリー

世界的にインフレ圧力は後退し、主要先進国でディスインフレまたはデフレ傾向が強くなっている。これは原油価格の下落によるものだけではなく、緊縮財政と各国それぞれに内在する経済の脆弱性が影響している。ユーロ圏のデフレリスクは小さいとする見方の根拠は、コアインフレ率の高さにあったが、1月は過去最低に低下。日本は消費増税分が剥落する4月以降、インフレ率が2％ポイント近く低下する。賃金上昇による後押しがなければインフレ率はゼロ％に接近する可能性がある。年内に利上げに動く可能性が高い米国の賃金上昇率は、過去の景気回復期よりも低い。日米に遅れてユーロ圏が量的緩和に乗り出したが、それぞれが2％のインフレ目標を達成するまでの経過と時期についての不確実性は大きい。中国の1月のインフレ率は、7％台の経済成長とは不釣り合いな0.8％に低下した。1％を下回るのは2009年以来のことである。

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