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日本経済見通し:原油安が日本経済に与える影響は?

原油価格の下落は2015年度の実質GDPを+0.50%押し上げ

2015年02月23日

調査本部 常務取締役 調査本部副本部長 チーフエコノミスト 熊谷 亮丸

金融調査部 主任研究員 長内 智

経済調査部 シニアエコノミスト 橋本 政彦

久後 翔太郎

永井 寛之

サマリー

日本経済のメインシナリオ:2014年10-12月期GDP一次速報の発表を受けて、経済見通しを改訂した。改訂後の実質GDP予想は2014年度が前年度比▲0.9%(前回:同▲0.5%)、2015年度が同+1.9%(同:同+1.8%)、今回新たに予測した2016年度が同+1.8%である。当社が従来から指摘してきた通り、日本経済は、2014年1月をピークに景気後退局面入りしたとみられるものの、景気後退は同年8月前後までの極めて短い期間で終了した可能性が高い。今後の日本経済は、①アベノミクスによる好循環が継続すること、②米国向けを中心に輸出が緩やかに持ち直すことなどから、緩やかな回復軌道をたどる見通しである。


日本経済に関する3つの論点:今回の経済見通し改訂に際しては、①原油安の影響、②設備投資の国内回帰、③ユーロ圏経済の日本化(Japanization)、という日本経済に関する3つの論点を検証した(→詳細は、熊谷亮丸他「第184回 日本経済予測」(2015年2月20日)参照)。本稿では、これらの3つの論点の中で「原油安の影響」について解説したい。


原油安が日本経済に与える影響は?:2014年夏場以降の急激な原油価格の下落は家計、企業の双方にメリットをもたらし、景気拡大を後押しするとみられる。家計部門では、物価下落によって購買力が向上することに加えて、実質賃金上昇によるマインドの改善も個人消費を押し上げる要因となるだろう。企業部門では、コスト低下が収益の押し上げ要因となり、設備投資や賃金の増加にもつながるとみられる。マクロモデルを用いたシミュレーションによれば、2014年夏場以降の原油安によって、2014~2016年度の実質GDPの水準はそれぞれ2014年度:+0.20%、2015年度:+0.50%、2016年度:+0.41%押し上げられる。

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