サマリー

◆ユーロ圏の2014年10－12月期GDP成長率は前期比＋0.3％に加速し、2014年年央の景気停滞を抜け出しつつある。2014年通年では＋0.9％と3年ぶりのプラス成長となった。10－12月期の成長率押し上げに貢献したのはドイツとスペインで、共に前期比＋0.7％に成長率が加速した。他方でフランス（同＋0.1％）、イタリア（同横ばい）は停滞しているが、マイナス成長は免れた。需要項目別の内訳は未発表だが、原油安とユーロ安を追い風に、個人消費と輸出が伸びたと推測される。

◆1月22日にECBは国債購入を通じた量的緩和策の導入を決めた。1月25日のギリシャ総選挙の直前に決定されたこの追加緩和策は、ギリシャ新政権とEUが財政支援の継続の是非をめぐって対立し、ギリシャ不安が再燃する中で、ギリシャ以外のユーロ圏各国の国債利回りが高騰することを防いでいる。さまざまな追い風を得て、ユーロ圏景況感はここ数ヵ月改善傾向にあるため、ユーロ圏の2015年の成長率は＋1.1％と低成長ながら回復を続けると予想する。ただし、ギリシャ問題に加え、ウクライナ・ロシア問題など解決に時間がかかり、景気下振れ要因となりうる材料は少なくない。

◆英国の2014年の成長率は＋2.6％となり、リーマン・ショック以前の2007年以来7年ぶりの高い伸びとなった。失業率が低下傾向にあることに加え、物価低下で実質賃金上昇率が6年ぶりにプラスの伸びに転じたことを追い風に、2015年も個人消費を牽引役として＋2.3％の経済成長が予想される。なお、1月の消費者物価上昇率は原油価格下落が主因となって前年比＋0.3％に低下し、年央までにこれがマイナスの伸びとなる可能性も否定できない。BOE（英中銀）は年内については政策金利を据え置く可能性が高まったと予想される。

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