データサイエンスで紐解く健康経営②

運動習慣の定着や食生活改善にアプリ等を活用する際には、ナッジを用いた従業員の参加促進がカギ

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2026年01月20日

経済調査部主任研究員新田尭之
金融調査部主席研究員太田珠美

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サマリー

◆「データサイエンスで紐解く健康経営」シリーズ第2弾となる本稿では、経済産業省が実施している健康経営度調査における企業の健康経営度の評価と、運動習慣の定着および食生活改善に関する健康施策との関係を分析した。具体的には、①アプリ等のテクノロジー活用の有無、②全従業員に占める施策の対象者の割合、③対象者に占める参加者の割合、と健康経営度の評価との関係を分析した。さらに、最新の生成AIに情報抽出・情報統合・情報監査といった役割を分担させ、施策内容に関するテキストデータを基に、従業員の参加を促進する要因を探った。

◆分析の結果、運動習慣の定着に関してアプリ等のテクノロジーを活用する企業の健康経営度はより高い一方、食生活改善に関しては活用の有無による差は限定的であった。また、いずれの取り組みでも従業員の参加者の比率が高い企業ほど、健康経営度はより高い傾向が確認された。

◆さらに、最新の生成AIを使ってテキストデータを分析したところ、施策への参加者の比率が高い企業では、従業員にとって望ましいと考えられる選択や行動を環境設計によって自然に後押しする「ナッジ」を積極的に活用している可能性が示唆された。アプリ等の導入自体を目的化せず、従業員の負担感を抑えつつ日常の動線の中で「使い続けやすい」環境を整備する姿勢が求められる。

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