テレワークは日本に浸透するか②

～環境変化を企業のDX戦略へと昇華できるか～

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2021年03月03日

コーポレート・アドバイザリー部主席コンサルタント吉田信之

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サマリー

◆日本生産性本部が2021年1月に公表した「第4回　働く⼈の意識に関する調査」の調査結果によると、現状のテレワーク浸透率は２～３割程度で定着しているものと推察される。

◆「コロナ収束後、変化は起こり得るか（都会から地方への移住）」という設問については、「起こり得る」との回答が30％前後と従前の結果とほとんど変わっていない。都会から地方への移住には様々な課題があり、もっと長いスパンで時間をかけてゆっくりと動きが生じる論点であろう。

◆今後、日本においてテレワークの浸透率が更に高まっていくかどうかは、企業のDX戦略の進展、およびその成否に関わっているといっても過言ではない。

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