サマリー
◆大和総研は、2021年7-9月期の実質GDP成長率の見通しを前期比年率＋2.6％と下方修正した。新型コロナウイルスの感染再拡大によって人々の外出が抑制され、サービス消費が伸び悩み、個人消費が失速することで、4-6月期の同＋6.7％から大きく減速すると見込む。
◆消費者マインドを中心にスタグフレーション懸念が強まっているが、1970年代から1980年代前半に見られたような高インフレとマイナス成長が併存する状況にはない。足下のインフレ加速と景気の緩やかな減速感を踏まえれば、「スローフレーション（スローグロースとインフレーションを掛け合わせた造語）」という表現が正しいだろう。
◆過去30年間を振り返れば、「スローフレーション」は5回存在した。いずれの時期もスタグフレーションが懸念されたが、概ね1年前後で終了した。足下の経済状況は、2011年の「スローフレーション」に類似している。
◆ただし、「スローフレーション」が長期化する恐れがある。とりわけ、労働供給が伸び悩めば、賃金上昇圧力が維持され、企業が価格転嫁をすることでインフレ加速が継続することになる。インフレ加速が長引き、景況感がさらに悪化することで、「スローフレーション」にとどまらず、スタグフレーションへと転換することが最大のリスクといえる。
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