サマリー
◆ユーロ圏の2024年10-12月期の実質GDP成長率(速報値)は、前期比+0.0%(前期比年率+0.1%)となり、7-9月期(前期比+0.4%、前期比年率+1.6%)から伸びが縮小した。ゼロ近傍の成長にサプライズ感はなく、2024年7-9月期まで成長ペースが加速傾向にあったユーロ圏経済が、2024年終盤にかけて再び失速したことを確認させる結果であった。
◆国別では、成長率が公表された10ヵ国のうち、半数の5ヵ国はプラス成長となる一方、3ヵ国がマイナス成長であった。マイナス成長の国の数は、プラス成長の国よりも少なかったものの、経済規模が大きいドイツ(前期比▲0.2%)、フランス(同▲0.1%)がマイナス成長となり、ユーロ圏全体を下押しした。
◆もっとも、フランスのマイナス成長については、前期のオリンピック効果からの反動が影響した。個人消費を中心に内需の増加は維持されており、過度に悲観すべき内容ではない。需要項目別の詳細がまだ公表されていないドイツについても、ドイツ連邦統計局からは個人消費の増加と輸出の大幅な減少が報告されており、ユーロ圏全体でも個人消費が増加する一方、外需が主な下押し要因になった可能性が高い。
◆ユーロ圏経済の先行きに関して、実質所得増加を背景とした個人消費の増加をメインドライバーに再加速していくという見方に変更はない。また、GDP統計公表と同日に開催されたECB理事会では、4会合連続となる0.25%ptの利下げが決定された。中立金利に向けた利下げサイクルは今後も続く公算が大きく、2025年の景気再加速を後押しする要因になると見込まれる。
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