「グリーンIT」とは、ITがかかわる活動における地球温暖化対策のことである。 ITのかかわり方には2種類ある。1つはIT機器や情報システムそのものの環境負荷の低減で、もう1つはITを利用した個人・企業などの社会活動を変えることによって環境負荷を低減するものである。前者を「グリーン of IT」、後者を「グリーン by IT」と呼ぶ。
地球温暖化は、人類の活動に起因するCO2など温室効果ガスの急激な増加が原因といわれている。温室効果ガスの排出量は次の式で表すことができる。
温室効果ガス排出量Xを減らすためには、AやBを減らし(単位活動あたりエネルギー消費量を減らす、活動回数や活動時間を減らす)、Cの小さいエネルギー(太陽光・風力発電などの再生可能エネルギー)を使うことが求められる。A、B、Cのいずれか1つだけでもいいが、複数の対応をすることで、相乗的な削減効果を得ることができる(図表1)。

出所:大和総研作成
こうした対策は、そもそも利便性の向上、業務プロセスの効率化、事業継続性や情報セキュリティの向上などを目的として実施することも多い。グリーンITは、ビジネスや社会生活のIT基盤を強化しつつ温室効果ガス排出量を削減することができる地球温暖化対策といえよう。
(※1)単位エネルギー消費量を、地球温暖化ガス排出量に換算するための係数で、値が小さいほど環境負荷が小さい。
- (2009年6月8日掲載)
- (2013年7月18日更新)
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
2008年はグリーンIT
-IT業界の動き概観-
2008年01月08日
-
グリーンITブームを競争力強化の機会と捉えよう
—省エネ関連制度の改正と環境視点の企業選別の広がり—
2008年09月05日
-
成長と低炭素社会実現の両立を目指すグリーンIT
2009年1月19日、大和総研主催のメディア向け勉強会にて使用した資料
2009年01月19日
-
PUE
2014年05月27日
関連のレポート・コラム
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
日本経済見通し:2025年4月
足元の「トランプ関税」の動きを踏まえ、実質GDP見通しなどを改訂
2025年04月23日
-
中国:2025年と今後10年の長期経済見通し
25年:2つの前倒しの反動。長期:総需要減少と過剰投資・債務問題
2025年01月23日
-
信用リスク・アセットの算出手法の見直し(確定版)
国際行等は24年3月期、内部モデルを用いない国内行は25年3月期から適用
2022年07月04日
-
「反DEI」にいかに立ち向かうか
米国における「DEIバックラッシュ」の展開と日本企業への示唆
2025年05月13日
-
中国:関税115%引き下げ、後は厳しい交渉へ
追加関税による実質GDP押し下げ幅は2.91%→1.10%に縮小
2025年05月13日
日本経済見通し:2025年4月
足元の「トランプ関税」の動きを踏まえ、実質GDP見通しなどを改訂
2025年04月23日
中国:2025年と今後10年の長期経済見通し
25年:2つの前倒しの反動。長期:総需要減少と過剰投資・債務問題
2025年01月23日
信用リスク・アセットの算出手法の見直し(確定版)
国際行等は24年3月期、内部モデルを用いない国内行は25年3月期から適用
2022年07月04日
「反DEI」にいかに立ち向かうか
米国における「DEIバックラッシュ」の展開と日本企業への示唆
2025年05月13日
中国:関税115%引き下げ、後は厳しい交渉へ
追加関税による実質GDP押し下げ幅は2.91%→1.10%に縮小
2025年05月13日