2018年03月05日
サマリー
◆上場企業を対象に、離職者比率の水準と企業パフォーマンスとの関係を分析したところ、次の結果を得た。
◆離職者比率の水準とROAやROEとの分析では、離職者比率の高い企業が属するグループよりも、離職者比率の低い企業が属するグループの方がROAやROEが高い傾向がある。
◆リターンの分析では、離職者比率の水準が低い企業で構成したポートフォリオの投資パフォーマンスが、市場全体や離職者比率の水準が高い企業によるポートフォリオよりも高い。
◆これらの結果は、離職者比率の水準が企業の成長や持続可能性と関係している可能性や、投資プロセスで考慮するファクターに離職者比率の水準を加えることが投資パフォーマンスの向上に寄与する可能性などを示唆している。
このコンテンツの著作権は、株式会社大和総研に帰属します。著作権法上、転載、翻案、翻訳、要約等は、大和総研の許諾が必要です。大和総研の許諾がない転載、翻案、翻訳、要約、および法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。また、掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。
執筆者のおすすめレポート
-
日本企業の人材育成制度の導入状況と財務パフォーマンス(上)
~人材育成に関する制度の導入状況とその動向~
2017年12月20日
-
日本企業の人材育成制度の導入状況と財務パフォーマンス(下)
~人材育成に関する制度の導入状況とROA、ROEの関係~
2017年12月29日
-
人材育成制度の導入と離職者比率
~人材育成制度の導入企業は、離職者比率が低い傾向がある~
2018年01月24日
-
離職者比率の水準と企業パフォーマンス(上)
~離職者比率の水準はセクターや企業によって異なるが、経時的には安定的に推移している傾向がうかがえる~
2018年02月23日
同じカテゴリの最新レポート
-
機械学習による有価証券報告書(2025年3月期)の人的資本開示の可視化
経営戦略と人事戦略の連動や、指標及び目標の設定に課題
2025年08月01日
-
サステナビリティWGの中間論点整理の公表
2027年3月期から順に有価証券報告書でのサステナビリティ開示拡充
2025年07月28日
-
カーボンクレジット市場の新たな規律と不確実性
VCMI登場後の市場と、企業に求められる戦略の頑健性
2025年07月24日
最新のレポート・コラム
よく読まれているリサーチレポート
-
2025年度の最低賃金は1,100円超へ
6%程度の引き上げが目安か/欧州型目標の扱いや地方での議論も注目
2025年07月16日
-
のれんの償却・非償却に関する議論の展望
2025年07月07日
-
日本経済見通し:2025年7月
25年の賃上げは「広がり」の面でも改善/最低賃金の目安は6%程度か
2025年07月22日
-
対日相互関税率は15%で決着へ-実質GDPへの影響は短期で▲0.5%、中期で▲1.2%-
相互関税以外の関税措置も含めると実質GDPは中期で3.2%減少
2025年07月23日
-
新たな相互関税率の適用で日本の実質GDPは短期で0.8%、中期で1.9%減少
相互関税以外の関税措置も含めると実質GDPは中期で3.7%減少
2025年07月08日
2025年度の最低賃金は1,100円超へ
6%程度の引き上げが目安か/欧州型目標の扱いや地方での議論も注目
2025年07月16日
のれんの償却・非償却に関する議論の展望
2025年07月07日
日本経済見通し:2025年7月
25年の賃上げは「広がり」の面でも改善/最低賃金の目安は6%程度か
2025年07月22日
対日相互関税率は15%で決着へ-実質GDPへの影響は短期で▲0.5%、中期で▲1.2%-
相互関税以外の関税措置も含めると実質GDPは中期で3.2%減少
2025年07月23日
新たな相互関税率の適用で日本の実質GDPは短期で0.8%、中期で1.9%減少
相互関税以外の関税措置も含めると実質GDPは中期で3.7%減少
2025年07月08日