◆人的資本を含む非財務情報を重視する傾向がこれまで以上に強くなっている中、日本では有価証券報告書での人的資本の情報開示が義務付けられた。今後、人的資本の情報開示はより充実されていくだろう。
◆有価証券報告書での人的資本の情報開示義務化以前から、人的資本の情報開示を統合報告書等で積極的に行っている企業も見受けられる。
◆本稿では2022年度のTOPIX100 に選定されている計100社の統合報告書における「人的資本の情報開示」について、頻出する3つのキーワード「海外」「デジタル」「エンゲージメントサーベイ」に着目して「独自性」「比較可能性」の両面から分析した。
◆さらに、経営戦略と人材戦略の連動が意識された人的資本の情報開示事例として、「海外」「デジタル」について、企業自身が認識している課題への取組を紹介する。
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