年齢別に見る消費停滞の背景と回復の鍵

マインド改善や30～50代の実質所得増で個人消費は持ち直しへ

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2024年08月13日

経済調査部エコノミスト中村華奈子

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サマリー

◆個人消費の停滞は景気回復の大きな足かせとなっている。背景には物価高だけでなく、コロナ禍以降の家計の行動変容などもあるとみられ、これらの消費への影響にも目を向ける必要がある。個人消費を世帯主の年齢階級別に分けて見ると、20代以下の消費額は2019年の水準を回復した一方、それ以外の年齢層では停滞しており、とりわけ30～50代の回復が遅れている。

◆世帯主の年齢層ごとに消費関数を推計し、個人消費の2019年からの変化率に対する寄与度を推計したところ、20代以下の「若年層」では実質可処分所得の増加が個人消費を押し上げた。他方、30～50代の「ミドル層」では所得が減少し、個人消費を大きく押し下げた。60代、70代以上の「シニア層」では、所得が減少したが所得弾性値の低さもあって個人消費の押し下げ幅はミドル層よりも小さく、金融資産の増加が個人消費を押し上げた。消費者マインドは全ての年齢層で悪化し、個人消費を押し下げた。

◆推計結果を踏まえると、実質可処分所得の減少や消費者マインドの悪化がコロナ禍以降の個人消費の停滞を招いた主な要因であることが示唆される。この点、2024年の春闘賃上げ率は33年ぶりの高水準となり、賃上げの機運がより多くの企業に広がったことが確認された。また、25年度には賃金・物価の循環的な上昇が定着し、物価は前年比＋2％程度の水準で安定的に推移する見込みだ。こうした動きがとりわけミドル層の実質可処分所得の増加や家計のマインドの改善に繋がれば、個人消費は持ち直すだろう。

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