将来の気候を予測するには、気候変化の要因である温室効果ガス（GHG）の濃度やエアロゾル（微粒子）の量等が、今後、どのように変化していくのかを前提条件として想定する必要がある。IPCC（気候変動に関する政府間パネル）が取りまとめたRCP（Representative Concentration Pathways；代表的濃度パス）シナリオは、多くの研究者が利用可能で、実験結果を相互に比較できるように配慮されたシナリオである。日本からも多くの研究者が開発に携わり、研究プロセスや成果が公開されている（※１）。

RCPシナリオは、過去に検討された複数の社会経済シナリオを参考に導き出された、代表的な4つのシナリオから構成されている。括弧内の数値は放射強制力（単位：W/㎡）という物理指標で、正の値が大きいほど地表を暖める効果が高い。

• 「高位参照シナリオ（RCP8.5）」は、放射強制力の上昇が続き、2100年において8.5 W/㎡を超え、気温は工業化以前と比べて5℃程度上昇するシナリオである。2300年までのシナリオでは12 W/㎡に達する。
• 「高位安定化シナリオ（RCP6.0）」は、放射強制力が2100年までにピークを迎えず6.0 W/㎡に達するが、そこから2250年までに4.5 W/㎡に低下し安定化するオーバーシュートシナリオである。
• 「中位安定化シナリオ（RCP4.5）」は、放射強制力が2100年までに4.5W/㎡に安定化するシナリオである。
• 「低位安定化シナリオ（RCP2.6）」は、放射強制力が2100年以前に約3W/㎡でピークアウトし、その後減少して2100年頃には2.6W/㎡に低下するシナリオである。将来の気温上昇を工業化以前と比べて2℃以下に抑えるという目標や、2050年までにGHG排出量を50%削減する目標（※２）のもとに開発されたシナリオである。

RCPシナリオを、GHGの一つである二酸化炭素（CO2）濃度シナリオで表現したものが図である。

気候変動に関する研究成果を取りまとめたIPCC第5次評価報告書　第1作業部会報告書（2014年1月）では、従来のSRES（排出シナリオに関する特別報告）シナリオに代わり、RCPシナリオに基づく研究成果がまとめられている。SRESシナリオは人間活動のシナリオとして表現されたものだが、RCPシナリオはSRESシナリオでは考慮されていなかった政策的な緩和策（京都議定書等）を前提として、CO₂濃度等の変化と土地利用変化（主に森林減少）に基づくシナリオとして表現されたものである。シミュレーションモデルの出力解析から、RCPシナリオで想定された放射強制力の範囲内の抑制を実現するためには、今後、人間活動からもたらされる化石燃料起源のCO₂排出量をどの程度、削減しなければならないか等を求めることができるようになった。このような解析は、削減目標主導型の地球温暖化対策の立案に役立てることができる。気候科学の役割が、自然科学的根拠を示すことに加えて、環境政策の立案を支援する役割も担うようになっていることがわかる。

（※１）国立環境研究所「論文誌Climatic Changeに掲載されたIPCC第5次評価報告書に向けた代表的濃度パス（RCP）シナリオについて（お知らせ）」（2011年9月26日）
（※２）G8北海道洞爺湖サミット首脳宣言（北海道洞爺湖、2008年7月8日）

（2014年3月5日掲載）

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